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ヒトラー女性化計画

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
仮説が間違っていたのではない。対象者が協力的でなかっただけである。
〜 研究成果報告書 について、研究代表者

ヒトラー女性化計画(ひとらーじょせいかけいかく)とは、第二次世界大戦中にアメリカ合衆国の戦略情報局(OSS)研究開発部が行った研究開発課題である。課題番号は R&D-42-017。正式な課題名は「植物性食品を媒介とした女性ホルモン経口投与による敵国指導者の口髭脱落および群衆動員力の低減に関する基礎的研究」(42字)。研究計画調書の提出、採択、予算執行、中間評価、成果報告、事後評価という研究課題のすべての手続きを期日どおりに済ませ、成果を一つも出さなかったことから、手続きの模範例として今も研究費の申請書の書き方講座で引用されている。

研究計画調書

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1942年6月にOSSが発足すると、長官のウィリアム・ドノバンはボストンの化学者スタンレー・ラヴェルを研究開発部長に招いた。ドノバンは着任の日に「君にはモリアーティ教授になってもらう」と告げたと伝えられる。ラヴェルが着任から3か月で出した研究計画調書は、様式のすべての欄が字数の上限ちょうどで埋まっていた。

「研究の目的」の欄でラヴェルは、ドイツ国民が研究対象者に従う主な理由を、党の宣伝でも経済でも恐怖でもなく、鼻の下の約2.5センチメートルに求めた。対象者の声がソプラノになり、主要評価項目が抜け落ちれば、群衆はおのずと散っていくという。この仮説の裏付けとして挙げた先行研究は1件で、申請者自身の未発表の観察だった。審査員の一人はこの欄を「独創性が高い」と評価した。もう一人は「独創性しかない」と書いた。

「研究の方法」の欄はもっと具体的だった。対象者は菜食をしているので、食卓に上がる野菜に、加熱しても効き目が落ちない高濃度の女性ホルモン製剤を混ぜればよい。野菜を育てる農園の庭師の一人を協力者として確保すれば、研究者が国境を越える必要もない。申請書はこれを「研究の実施可能性はきわめて高い」とまとめ、審査会はこの一文を理由に採択を決めた。研究の目的の欄を最後まで読んだ審査員はいなかったとされる。

実施体制と予算

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研究代表者はラヴェル、研究分担者は薬理学者2名、統計担当1名、それに口髭の長さを測る専任の技術補佐員1名だった。初年度の直接経費は1万7500ドルで、内訳は消耗品費(ホルモン製剤と対照群の野菜)9,200ドル、謝金2,300ドル、旅費0ドル、その他6,000ドルだった。その他の中身は、経理の書類のどこにも書かれていない。

謝金は庭師への協力の礼として計上したが、OSSの経理規程では謝金の支払いに受取人の署名入り領収書が要った。研究室はこのために、ドイツ南部の家庭菜園で働く人物に英文の領収書へ署名してもらう、という本題より難しい課題を抱えることになった。最終的に、領収書はドイツ語の「受け取りました」という走り書きで受理された。経理課はこれを「軽微な様式の不備」として始末書1枚で処理した。

同じ時期、同じ研究室では、敵の将校に吹きかけて恥をかかせる悪臭スプレー「フー・ミー?」の開発も進んでいた。二つの課題は試験室も被験者の名簿も共用していた。このため、女性ホルモンの臨床試験に応募した職員はみな、なぜか誰にも近寄ってもらえない状態で試験の日を迎えた。

中間評価

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1943年春に開かれた中間評価委員会に、研究室は二つの資料を出した。一つは庭師から届いた電報で、本文はドイツ語で「混ぜた」の一語だけだった。もう一つは主要評価項目の測定記録である。補佐員は、中立国経由で手に入れたドイツの新聞の写真に定規を当て、口髭の長さを週ごとに測っていた。半年分の記録によれば、口髭は平均で0.3ミリ短くなり、2週目と11週目にはそれぞれ0.4ミリ伸びていた。

声の高さは、短波放送で録った演説の基本周波数で測った。1942年秋から1943年春にかけて、対象者の声は平均4ヘルツ高くなっていた。研究室はこれを薬が効いた証拠と判断した。同じ期間に外部要因がひとつあったことは、考察の欄で触れられなかった。

委員会はもう一つ、重大な事実をつかんでいた。対象者の主治医テオドール・モレルが独自の研究課題として、雄牛由来のエキスを含む男性ホルモン系の注射を、ほぼ毎日打っていたのである。二つの研究室は互いの存在を知らないまま、一人の人間の体の中で綱引きをしていた。委員会は「研究の重複」と指摘して相手先との調整を求めたが、連絡窓口が総統大本営だったため、調整は行われなかった。総合評価は「B(おおむね順調)」。付記された今後の課題は「口髭の測定精度の向上」だった。

成果報告書

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1945年4月30日、研究対象者の所在が確認できなくなったため、課題は研究期間の途中で打ち切られた。研究室は規程どおり60日以内に成果報告書を出した。査読付き論文0件、学会発表0件、特許出願0件、口髭の脱落0本。今後の課題の欄には「対象者の再確保」とだけ書かれていた。

報告書の最後の頁は予算の執行状況で、残額はちょうど0ドルだった。打ち切りが決まってから会計年度の終わりまでの2か月で、研究室は鉛筆1,200本、定規40本、そして消耗品として人参を大量に買った。人参は研究室で数週間かけて職員が食べきった。その間、職員の声が高くなったという苦情は一件も寄せられていない。これが本研究で唯一、再現性を確認できた結果である。

事後評価と影響

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OSSは1945年10月1日付で解散し、課題の書類は箱に詰められた。研究開発の機能の一部は、1947年にできた後継の研究機関が受け継いだ。そこで、どの課題を引き継ぐかを決める書類にR&D-42-017の欄があったが、空欄のまま決裁されている。

計画が広く知られるようになったのは、2011年に科学史家ブライアン・フォードが著書で取り上げてからである。資料の公開を受けて、ある研究評価の団体が66年遅れの事後評価を行った。評価書は、研究の目的・方法・予算執行・報告の期限がすべて守られていた点を「手続き面ではきわめて優良」とし、目的そのものについては評価の対象外とした。今後の課題の欄は「特になし」だった。

日本では、この計画の研究計画調書の訳が、大学の研究支援部署が開く科研費の申請書講座で、毎年年度末の前に配られている。題は「審査員に響く独創性の書き方」。採択はされたのだから、間違った見本というわけではない。

関連項目

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