コンテンツにスキップ

イギリス領インド帝国

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
わが社には日の沈まない支店がある。ただし支店長は毎年、夏になると山に登る。
〜 イギリス領インド帝国 について、大英帝国株式会社 社史編纂室
インド支店の営業区域を示す、本社発行の公式案内図。

イギリス領インド帝国(イギリスりょうインドていこく、英: British Raj)とは、大英帝国株式会社が1858年から1947年まで南アジアに置いていた、同社で最大の海外支店である。通称「インド支店」「ラージ」。従業員は多いときで約3億9000万人、そのうち本社採用の正社員は約1,200人で、正社員1人あたりの現地社員は約32万5000人にのぼる。企業史上もっとも風通しの悪い職場として知られる。

インド支店は本社から約6,000マイル離れた土地にあり、本社の国土の約13倍の営業区域を受け持った。支店のトップは「副王」と呼ばれた。「支店長」では現地の取引先になめられる、という本社人事部の判断による。副王の任期は原則5年で、着任のときに現地の言葉を一つも話せず、離任のときにも一つも話せないのが通例であった。

営業区域は、直営地と、約565のフランチャイズ加盟店に分かれていた。加盟店の店主は看板と宝石と象を持ち続けてよいとされ、そのかわりに外交・軍事・ブランド戦略をすべて本部に任せた。契約書のどこに何が書いてあるのかを最後まで知らない店主が多かったが、本部も同じであった。

インド支店の前身は、1600年に設立された子会社の東インド会社である。胡椒と綿布を買い付ける商社として始まったが、営業成績を伸ばすうちに自前の軍隊・裁判所・徴税部門を持つようになった。19世紀の半ばには、「軍隊を持つ商社」なのか「商社を持つ軍隊」なのか、社内でも見分けがつかなくなっていた。

1857年、子会社に雇われた現地の警備員たちが、新しい小銃の弾薬包について出された社内通達に強く反発し、北インド一帯を巻き込む労使紛争になった。本社は子会社のガバナンスに問題があったと結論し、1858年のインド統治法で子会社を解散して、支店を本社の直営にした。責任者の処分はなく、子会社の社員の大半は翌月から同じ机で本社の名刺を使い始めた。

1877年、本社社長は「インド女帝」の肩書きを兼ねた。これを記念してデリーで盛大な式典が開かれ、象と藩王と楽隊が並んだが、社長本人は出席しなかった。社長は在任中に一度も支店を訪れず、インド人の従者を本社に呼び寄せて現地視察の代わりにした。

1911年、社長ジョージ5世が、歴代社長としてはじめて現地の式典に出た。その場で、支店の本館をカルカッタからデリーへ移すと発表した。新しい本館ニューデリーは1931年に完成した。完成から閉鎖までは16年しかなく、日本の住宅ローンなら返し終わってもいない計算になる。

インド高等文官

[編集 | ソースを編集]

支店の実務は、インド高等文官と呼ばれる約1,000人の幹部候補が担った。採用試験はロンドンで行われ、科目にはラテン語・ギリシア語・乗馬が含まれていた。インド人にも受験資格はあったが、試験会場がロンドンにしかないため、受けるにはまず約1か月の船旅が要った。人事部はこれを「機会の平等」と呼んだ。

文官は一人で日本の県ひとつほどの地域を任され、徴税・裁判・治安・飢饉対策・橋の点検・虎の苦情を一手に引き受けた。人が足りないという現場の声に、本社は毎年同じ文面で「本社に確認いたします」と答えた。

夏季移転

[編集 | ソースを編集]

毎年4月になると、支店の本館は機能ごとヒマラヤのふもとの避暑地シムラーへ移った。書類・家具・職員・ピアノを運ぶために数千人の荷運び人が雇われ、山の上での執務は秋まで続いた。支店は一年のおよそ半分を、営業区域の大部分から1,000キロ以上離れた涼しい山の上で過ごし、平地の暑さについての報告書を読んでいたことになる。日本でいえば、霞が関がまるごと7月から軽井沢に移り、熱中症対策を別荘のベランダで話し合うようなものである。

事業内容

[編集 | ソースを編集]

支店は鉄道事業に力を入れ、1947年までに約6万5000キロの線路を敷いた。建設費はインドの税収でまかなわれ、利回りの保証はロンドンの投資家に支払われた。線路はおもに内陸の綿花の産地から港へ向かって延びていたので、現地社員が隣の村へ行くよりも、綿花がマンチェスターへ行くほうが早かった。

支店は塩の製造と販売を独占し、塩に税をかけた。1930年、グジャラート出身の弁護士マハトマ・ガンディーがこの社内規定に抗議して、約390キロを24日かけて海辺の村ダンディまで歩き、浜辺で泥まじりの塩をひとつまみ拾った。支店は規定違反で彼を逮捕したが、それから数か月のうちに約6万人が同じ違反をしたため、留置場のほうが先に満員になった。歩いて抗議する人々に、本社は「本社に確認いたします」と答えた。

アッサムとダージリンでは茶の栽培が広げられ、本社の社員食堂の午後3時を支えた。支店はまた、現地にクリケットを広めた。クリケットは今も南アジアのほうが本社の国より熱心に遊ばれており、本社のチームは支店を継いだ会社にしばしば負けている。

支店閉鎖

[編集 | ソースを編集]

第二次世界大戦のあと、本社は資金難と現地社員の強い要求を受けて、支店を閉じることに決めた。最後の副王マウントバッテンは、1947年3月に着任すると、閉鎖の予定日を1948年6月から10か月早めて1947年8月15日にした。この日付は、彼自身が東南アジアで日本軍の降伏を受けた日の2周年にあたるという、もっぱら個人的な記念日の都合で選ばれた。このため日本の終戦記念日は、南アジアでは別の国の誕生日と重なっている。

営業区域を二つの後継会社に分ける境界線は、弁護士シリル・ラドクリフが引いた。ラドクリフはそれまでインドに来たことがなく、作業期間は約5週間で、手元の地図と人口統計は古かった。線が公表されたのは閉鎖の2日後であった。そのあと境界線の両側で起きた大移動と混乱については、本社はすでに閉鎖済みで、確認先の本社がもうどこにもなかった。ラドクリフは報酬を受け取らず、書類を処分して帰国した。

本社側の歴史家の多くは、支店が鉄道・郵便・議会制度・英語といった資産を残したと評価している。後継会社側の歴史家の多くは、それらの代金はすでに全額支払い済みだと評価している。経済学者の推計では、インドが世界の生産に占める割合は、子会社が進出したころの18世紀はじめに約4分の1あったのが、支店が閉じたころには約4パーセントになっていた。多くの専門家は、これが最善の業績ではなかったと考えている。

トリビア

[編集 | ソースを編集]
  • 支店の時代に、「バンガロー」「パジャマ」「シャンプー」「ジャングル」がインドから本社の言葉に入った。本社はこれを、数少ない逆輸入の成功例として社内報に載せている。
  • 支店から本社を経由して明治の日本に伝わった料理は、のちに海軍の金曜日として定着した。日本はこれを、支店の数少ない孫請けの成功例として給食の献立に載せている。
  • ニューデリーの中心部は、今も完成したときの設計のまま使われている。設計図を描いた側の会社は、完成から16年で引っ越した。

関連項目

[編集 | ソースを編集]
Cookieは私達のサービスを提供するのに役立ちます。このサービスを使用することにより、お客様はCookieの使用に同意するものとします。