トースト・サンドイッチ
パンを、パンで、保証いたします。
〜 トースト・サンドイッチ について、ロンドン・シティの引受担当者
トースト・サンドイッチ(英: Toast sandwich)とは、イギリスで組成された、食パンを裏付け資産とし、同じく食パンによって元本を保全する構造化食品である。2枚のバター付き食パンの間に、薄く焼いて冷ましたトーストを1枚挟み、塩と胡椒で信用補完を施す。業界では「パン担保証券」(Bread-Backed Securities、BBS)とも呼ばれる。具材を一切含まないにもかかわらず満腹感という配当を支払い続けるため、19世紀以来もっとも誤解されてきた投資商品の一つに数えられている。

トースト・サンドイッチは3層の構造を持つ。上と下の食パンはシニア部分と呼ばれ、バターによってもっとも手厚く守られる。中央のトーストはメザニン部分にあたり、焼成によって水分を抜かれているため、湿気による価値の変動に強い。塩と胡椒は手数料で、発行体があらかじめ味の一部を差し引いておく仕組みになっている。
この商品の最大の特徴は、裏付け資産と保全資産が同じ銘柄だという点にある。たとえトーストが毀損しても、投資家の手元にはパンが残る。パンはパンで返す。この明快な原則はのちに「中身が無いことこそ最大の安全である」という格言にまとめられ、多くの経済学者を黙らせた。
トースト・サンドイッチを最初に文書に記したのは、ヴィクトリア朝ロンドンの家政出版で絶大な信用を誇ったイザベラ・ビートンである。1861年に刊行された『ビートン夫人の家政読本』(Mrs Beeton's Book of Household Management)は、900を超えるレシピを収めた分厚い目論見書で、トースト・サンドイッチはその「病人のための料理」の章に載せられた。病人向けとされたのは、元本割れの心配がなく、胃にも財布にも負担をかけない低リスク商品と見なされたためである。
目論見書に書かれた運用方針は「ごく薄い冷めたトーストを、薄いバター付きパン2枚の間にサンドイッチの形で置き、塩と胡椒で調味する」の一文だけで、当時としても異例の簡潔さだった。リスク要因の欄は最後まで空白のままで、ビートン夫人は1865年に28歳で亡くなった。以後150年近く、この商品について説明を求められる者は現れなかった。
発行のあと、トースト・サンドイッチはほとんど取引されなかった。病人は回復すると、より利回りの高いローストビーフやキュウリのサンドイッチに資金を移したからである。大英帝国が地球の陸地の4分の1を治めた時代にも、この商品の時価総額は食パン3枚分を一度も上回らなかった。
最大の好機は、配給制の時代に訪れるはずだった。ところがイギリスでパンが配給になったのは戦時中ではなく、戦争が終わった1946年のことである。食糧省の担当者はパンを節約する手段としてトースト・サンドイッチを検討したが、1食にパンを3枚使うことに気づき、会議は47分で終わった。パンはパンで返すと言っても、返すパンが無かったのである。
2011年、王立化学会がこの商品を再上場させた。国連が定めた国際化学年にあたり、世界金融危機のあとでイギリス全体が財布の紐を締め直していた年である。化学会の分析担当者は1食あたりの調達原価を約7.5ペンスと算出し、イギリスでもっとも安い食事の一つと評価した。当時の為替で約9円40銭で、日本の駄菓子屋で売られていたうまい棒1本より安い。
格付けの公表後、シティのある社員食堂では販売初日に3,400食が売れ、同じ日に2,900件の苦情が寄せられた。苦情のうち2,300件は「中に何も入っていない」というもので、食堂側は「トーストが入っております」と回答した。残る600件は「中にパンが入っている」という苦情だった。
- 流動性リスク
- トーストは水分を抜いてあるため、流動性はきわめて低い。それどころか口の中の水分まで吸い取ってしまうので、保有者は3口ごとに外部からの流動性供給を受けなければならない。イングランド銀行は、この商品が市場の紅茶の需要を年0.3パーセント押し上げたとする試算を、公表しないまま保管している。
- 温度リスク
- 目論見書は「冷めた」トーストを使うよう定めている。焼きたてを挟むとバターが溶けてシニア部分にしみ出し、損失が上下の層に連鎖する。2011年冬、焼きたてのトーストを挟んだ一部の家庭では、サンドイッチ全体がひと口目で崩れ落ちた。
- 会計上の問題
- 資産を「パン3枚」と数えるか「サンドイッチ1個」と数えるかで監査法人の意見が分かれ、ある食品会社では四半期決算が11週間遅れた。最終的には「トースト1枚とその他のパン2枚」という注記で落ち着いたが、これを読んで中身を理解した株主はいなかった。
- 再証券化
- 完成したトースト・サンドイッチをまるごと焼き、さらに2枚のパンで挟んだものは「トースト・サンドイッチ・サンドイッチ」と呼ばれる。理論上はどこまでも重ねられるが、5層を超えると顎が開かなくなるため、市場は自然に上限を決めた。人間の口が、どの金融当局よりも厳しい規制だったことになる。
日本では、炭水化物を炭水化物で保全するという考え方がイギリスとは別に発達した。焼きそばパンはコッペパンで焼きそばを包む典型的な国産品で、学校の購買部で昼休み開始から4分以内に完売する高い流動性を誇る。ほかにもラーメンライスや、関西のお好み焼き定食が知られており、いずれも「主食をおかずにする」という点でトースト・サンドイッチより一歩踏み込んでいる。
また日本のパン屋には、食パンの劣後部分を切り離して1袋数十円で売る習慣が古くからあり、劣後部分の分離販売では日本がイギリスより100年以上先を行っていたとする研究者もいる。もっとも、劣後部分を買うのはたいてい揚げてお菓子にしたい子どもで、元本の回収には関心がない。
2011年の再上場のあと、日本のある商社がトースト・サンドイッチの輸入を検討した。しかし社内の稟議書に「具材」の欄があり、担当者は3日かけても記入できなかった。案件は「中身を確認しております」と書かれたまま、今も決裁を待っている。
栄養学の専門家の多くは、トースト・サンドイッチが理想の昼食ではないと考えている。一方、経済学者のあいだでは、裏付け資産と担保がまったく同じでありながら実際に食べられる、という点で、2008年以前に組成された多くの証券化商品より健全だという評価が根強い。
2011年の再上場から15年がたった今も、この商品は破綻していない。破綻しようにも、中から出てくるのはパンだけだからである。パンはパンで返す。保有者は最後にその意味を知り、黙って紅茶をもう一杯頼む。