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ラーメンライス

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
スープが一滴でも残っている限り、我が国は麺を見捨てない。
〜 ラーメンライス について、米側全権代表
同盟が結ばれている状態の、丼と茶碗の二か国。

ラーメンライス(英: Ramen-Rice Alliance)とは、ラーメンと白飯のあいだで結ばれている二国間の相互防衛体制、およびその根拠となる条約の通称である。正式名称は「麺と米との間の相互協力及び満腹保障条約」で、関係者のあいだでは「麺米安保」と略される。締約国は丼一杯と茶碗一杯の二か国だけである。加盟国を増やす件は60年以上検討が続いており、今も最終的な判断は店主に任されている。

本条約の目的は、一方の締約国が空腹という共通の脅威にさらされたとき、もう一方がただちに胃袋へ展開し、満腹を保障することにある。両締約国はどちらも単独で一食として成り立つ。それでも同盟を結んでいることについて、多くの管理栄養士は「抑止力の過剰」と表現している。

同盟圏は、学生街・工業地帯・深夜の幹線道路沿いを中心に、日本全国に広がっている。とくに家系ラーメンの店ではライス無料やおかわり自由が広く行われている。これは米側の駐留経費を店が肩代わりする仕組みで、「思いやり予算」と呼ばれる。店主が誰を思いやっているのかについては、原価計算の立場から諸説ある。

米側は弥生時代から日本列島に住みつき、年貢・石高・おにぎりなどの形で長く列島の主権を握ってきた。一方の麺側は、明治時代に横浜の南京町へ「南京そば」として上陸した外来の勢力である。1910年に浅草で開店した来々軒が日本人向けの「支那そば」を広め、麺側は急速に勢力を伸ばした。ただし当時の両者に正式な国交はなかった。同じ店で出会っても、互いに別の客の注文として扱われた。

戦後と調印

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戦後の闇市で、両者は初めて同じ屋台の板に並んだ。食べ物の足りない中、残ったスープに米を沈めて腹をふくらませる非公式の協力が各地で始まり、これが後の条約の原型となった。1958年に日清食品がチキンラーメンを発売して麺側の国力が飛躍的に高まると、米側は主食の座を追われることを警戒し、対等な同盟を急いだ。

条約は1960年、東京都内の大衆食堂のカウンターで、伝票の裏に署名された。同じ年、よく似た名前の別の条約をめぐって国会の周りは大きく揺れていた。しかし、こちらの調印に反対する人は一人も現れず、署名を終えた両代表はそのまま完食した。

高度経済成長期

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1960年代から70年代にかけて、ラーメンライスは集団就職で上京した若者、建設現場の作業員、下宿の学生の胃袋を支える安全保障の柱となった。この時期、ラーメン一杯の値段は40円前後から200円前後まで上がった。それでも同盟の存在意義が揺らぐことはなく、ラーメンの値上げ分はライスの大盛りで相殺された。月末の下宿で、条約は一日三回発動されていたと記録されている。

条約は前文と全10条からなる。主な条文は次のとおりである。

  • 第1条(相互補完) 締約国の一方の器が空になったときは、もう一方の器が、残っている量の範囲で相手の任務を引き継ぐ。
  • 第3条(スープの開放) 麺側は、麺を食べ終えたあとも、スープを米側に開放する。米側がスープに直接入っていくことを「おじや化」という。これは条約上、侵攻ではなく友好の表明とみなされる。
  • 第4条(共同演習) 両締約国は、海苔をスープに浸して米を巻く演習を定期的に行う。家系の店ではこの演習を一杯につき原則3回行い、海苔の枚数で演習の規模が決まる。4回目を求めると追加料金がかかる。
  • 第5条(集団的自衛権) どちらかの締約国が冷めたときは、もう一方が自分の温度でこれを守る。ただし米側は最初から冷めかけていることが多く、この条項はほとんど一方通行で運用されている。
  • 第6条(地位協定) チャーハンは米の一種であるが、本条約では米とみなさない。チャーハンは「半チャーハンセット」という別の協定のもとで麺側と独自に同盟を結んでいる。米側はこれを公式には認めていないが、同じ中華鍋から出てくるので抗議できずにいる。
  • 第10条(会計) 両締約国の会計は、伝票の上では別々に書く。

第三国との関係

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第三国は本条約に加盟していないが、オブザーバーとして食卓に同席することが慣例となっている。ラーメン・ライス・餃子の三者の並びは「定食」と呼ばれ、事実上の多国間同盟として働いている。正式な加盟国でない餃子は、どの食卓でも真っ先に皿が空になる。

関西地方には、お好み焼き定食・焼きそば定食・うどん定食など、炭水化物どうしの同盟がほかにいくつもある。そのため関西の専門家は、ラーメンライスを「きわめて穏健な部類」に数える。大阪の外交筋は、米が二種類同時に駐留していないだけ、まだ慎み深いと評価している。

一方、麺の量で勝負する一部の大盛りの店では、ライスを置いていない。これは米側との国交断絶にあたる。麺側の兵力だけで客の胃袋を完全に制圧できる、という自信の表れと考えられている。

批判と見直し論

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2010年代の糖質制限ブームのころから、本条約は「炭水化物の重ね食べ」として強い批判を受けている。見直し論者は、同じ栄養素の二国が同盟を組むのは安全保障ではなく軍拡競争にすぎないと主張し、ライスをサラダに置き換える「平和的移行案」を何度も提案してきた。この案が店の券売機で採用された例は、今のところ確認されていない。

さらに見直し論者は、小麦と稲がどちらもイネ科の植物であることを挙げ、ラーメンライスは同盟ではなく親戚の集まりにすぎないと指摘している。これに対して存続派は、親戚だからこそ盆と正月以外にも会うべきだと反論しており、議論は平行線をたどっている。

これまでに本条約にとって最大の脅威となったのは、外国の料理でも物価の上昇でもなく、締約国を注文する側の年に一度の査察である。査察で悪い結果が出ると、多くの国民はライスを「半ライス」へ縮小する措置をとる。ただしこの措置は、たいてい次の査察の直前まで続く。

トリビア

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  • 店で「ラーメンライス」と一語で注文しても、ほとんどの店ではラーメンとライスが別々の器で運ばれてくる。同盟の名で呼ばれても、締約国は最後まで同じ器に住まない。
  • 条約には有効期限の定めがない。毎回の更新手続きは、食後にレジで伝票と一緒に済まされる。
  • 米側全権代表の名前は記録に残っていない。調印の直後に、代表の茶碗がおかわりで入れ替わったためである。

関連項目

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