土用の丑の日
土用の丑の日(どようのうしのひ)とは、江戸時代中期に始まり、現在も終了日が決まっていない日本最長の期間限定販促キャンペーンである。主催は全国の鰻屋、協賛はスーパーマーケットとコンビニエンスストア、後援は暦。キャンペーン期間はわずか1日(年によっては2日)だが、準備には毎年およそ300日、反省会には残りの60日余りが充てられる。

本キャンペーンの基本設計は単純で、「夏に売れない商品を、夏に売る」というものである。鰻の旬は脂の乗る晩秋から冬であり、夏の鰻は痩せていて味が落ちる。このため江戸の鰻屋は毎年夏になると閑古鳥を飼っていた。閑古鳥は鰻より餌代がかからないが、売り物にはならない。
この状況を一枚の貼り紙で覆したのが本キャンペーンである。以来、日本人は夏になると、旬でない魚を、旬の値段の倍で、行列して買うようになった。マーケティング業界ではこれを「需要の創造」と呼び、水産学ではこれを別の名前で呼んでいる。
通説では、企画者は発明家・本草学者の平賀源内である。夏の不振に悩む知り合いの鰻屋から相談を受けた源内は、店先に「本日丑の日」と書いた貼り紙を出すよう助言した。商品の説明も価格も効能も書かれていないこの貼り紙は、情報量がほぼゼロであったにもかかわらず、近所の客を大量に呼び込んだ。何が書いてあるか分からないものほど人は確かめたくなる、という原理は、のちに福袋と「続きはこちら」に受け継がれた。
源内はこのほかにもエレキテルの修理、鉱山開発、浄瑠璃の脚本、羊毛の織物などを手がけたが、売上の継続性という点で貼り紙を超えたものは一つもない。エレキテルは見世物になり、鉱山は失敗し、貼り紙だけが250年残った。
なお、企画者については大田南畝説、春木屋善兵衛説などもあり、業界では今も「あの貼り紙は誰の案件だったか」が定期的に議論されている。成功した企画に父親が多いのは、どの業界でも同じである。
夏に鰻を食べるという発想そのものは、源内の発明ではない。『万葉集』には大伴家持が、痩せた知人の石麻呂に向けて「夏痩せに良しといふ物そ鰻取り食せ」と詠んだ歌が収められている。つまり奈良時代の時点で、「夏バテに鰻」という訴求軸はすでに検証済みであった。源内の功績は、千年寝かせてあった歌を日付つきの貼り紙に落とし込んだ点にある。広告業界ではこれを「リブランディング」と呼ぶ。家持には一文も支払われていない。

本キャンペーン最大の特徴は、開催日が毎年変わり、しかも主催者にも決められない点である。
「土用」は立春・立夏・立秋・立冬の直前のおよそ18日間を指し、年に4回ある。「丑」は十二支で数える日の一つで、12日に一度めぐってくる。18日の中に12日周期の日が何回入るかで、その年の丑の日は1回にも2回にもなる。2回あるとき、2回目を「二の丑」と呼ぶ。キャンペーン担当者にとって二の丑は、予算は増えないのに稼働だけが倍になる日として知られる。
土用は年に4回あるため、理論上は春・秋・冬にも丑の日がある。しかし主催者はこれらを長年放置しており、本キャンペーンは事実上、夏の土用だけで運営されている。冬の土用の丑の日に鰻を食べると、旬の鰻をふつうの値段で食べられるが、誰からも祝われない。
キャンペーン要項によれば、丑の日には「う」の付くものを食べるとよいとされる。鰻はその代表にすぎず、うどん・梅干し・瓜・牛なども対象商品に含まれる。この規定は事実上の参入条件として機能しており、名前の頭に「う」を持つ業界は、毎年夏になると自社商品の頭文字を確認する。香川県の業界団体は2000年代に「土用の丑の日にはうどん」を打ち出し、さぬきうどんの参入を果たした。頭文字が「う」でない業界は、方角や愛を使って別のキャンペーンを立ち上げるしかなかった。
一方で、鰻と梅干しは「食い合わせが悪い」とする言い伝えも根強い。同じ日の対象商品どうしを取り合わせると叱られるという、類を見ないレギュレーションである。医学的根拠は乏しいとされるが、高い鰻を食べたあとで酸っぱいものに手を伸ばすのを抑える効果はある。
商品仕様は東西で異なる。関東では鰻を背中から開き、いったん蒸してから焼く。関西では腹から開き、蒸さずに焼く。関東で背開きが選ばれたのは、武士の町で「腹を切る」を嫌ったためと説明されることが多い。顧客の死生観にまで配慮した包装設計は、現代のマーケティングでもなかなか見られない。
本キャンペーンは開始以来、一度も中止されたことがない。戦時中も、高度経済成長期も、平成の不況も、鰻屋の店先には毎年同じ文言の「本日丑の日」が掲げられた。原稿を一文字も変えずに250年回し続けた広告は、ほかに「今出ました」くらいしか知られていない。
昭和後期には鰻の養殖と輸入が広がり、スーパーマーケットのパック詰め蒲焼が全国に行き渡った。平成に入るとコンビニエンスストアが予約販売に参入し、丑の日の数週間前から店頭に予約の幟が立つようになった。従業員に予約の目標数が割り当てられることもあり、本キャンペーンは「消費者が買う日」から「従業員が買う日」へと進化を遂げた。

成功したキャンペーンの常として、本キャンペーンも在庫の問題を抱えている。
養殖鰻の大半は、海から川をのぼってくる稚魚のシラスウナギを捕まえて育てたものである。ニホンウナギは日本から2000キロ以上離れたマリアナ諸島付近の海で産卵すると考えられており、産卵場所の見当がついたのは2000年代に入ってからであった。つまり主催者は、仕入れ先の住所も分からないまま、200年以上大量発注を続けていたことになる。
2013年に環境省が、2014年には国際自然保護連合がニホンウナギを絶滅危惧種に指定した。これを受けて業界は「持続可能な丑の日」の検討を始めたが、検討の場ではたいてい鰻が出された。2010年には研究機関が完全養殖に成功したものの、一匹あたりの費用は長いあいだ、鰻屋でお重を数十杯頼むほうが安いと言われる水準にとどまった。2025年にはワシントン条約の締約国会議でウナギ属全種の取引を規制する提案が出され、否決された。関係者は胸をなで下ろし、鰻は胸をなで下ろさなかった。
売れ残りもまた課題である。丑の日の翌日には、予約の目標数と実際の需要の差分が値引きシールを貼られて棚に並び、一部は廃棄される。あれほど今日を強調したキャンペーンは、明日のことを何も決めていなかった。
本キャンペーンは日本の販促史における最高傑作とされる一方で、後発の模倣を数多く生んだことでも知られる。節分の恵方巻、2月のチョコレート、11月11日の棒状の菓子など、日付と食べ物を結びつける企画はいずれも本キャンペーンの直系の子孫である。ただし、日付を暦に、根拠を万葉集に、実行を貼り紙一枚に任せた原典の費用対効果を超えた企画はまだない。
経済学者の一部は、本キャンペーンを「旬でない時期に、減りつつある資源を、最も高い値段で、最も多く買わせる仕組み」として研究対象にしている。多くの専門家は、それが鰻にとって最善の策ではなかったと考えている。それでも毎年7月が近づくと、全国の店先には今年も「本日丑の日」が貼り出される。源内の原稿には、いまだに修正依頼が来ていない。