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日本国憲法

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
再起動したことが一度もないので、再起動の手順を覚えている者がもう誰もいません
〜 日本国憲法 について、衆議院の古参職員

日本国憲法(にほんこくけんぽう、英: The Constitution of Japan)は、日本という国家を動かすために搭載されている基本ソフトウェアである。1946年(昭和21年)11月3日に公開され、1947年5月3日に正式にリリースされた。前文と全11章103条から成り、リリースから今日まで一度もアップデートされていない。現役の国家基本ソフトとしては世界最長の無更新記録で、利用者の一部はこれを類まれな安定性の証と呼び、別の一部は管理者パスワードを誰も覚えていないだけだと考えている。

本ソフトの主な実行環境。消費電力の大半は、更新するかどうかの相談に使われている。

前のバージョンの大日本帝国憲法は1889年(明治22年)に配布され、56年間一度も更新されないまま稼働した。1945年8月、その上で動いていた国家が致命的な停止を起こしたため、全面的な入れ替えが決まった。入れ替えは法的には旧版の第73条に基づく「改正」として行われたので、日本の憲法史で実際に実行されたアップデートは、全部を消して入れ直したこの一回だけである。

本ソフトの中心は、国民主権・基本的人権の尊重・平和主義の三つの基本機能である。動作は軽く、英語版でおよそ5,000語と、世界の憲法の中でも小さい部類に入る。この容量の小ささから、足りない部分を条文ではなく運用で補う文化が生まれ、その文化はソフト本体よりはるかに大きく育った。

開発の経緯

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1946年2月、日本政府の憲法問題調査委員会は自社で新版を開発したが、旧版の画面の色を少し変えた程度のものだったため、発注元に差し戻された。連合国軍総司令部の民政局はすぐに社内チームを組み、約25人の担当者がおよそ9日間で草案を書き上げた。開発言語は英語である。

男女の平等を定めた条文の原案は、当時22歳のスタッフ、ベアテ・シロタ・ゴードンが書いた。のちの調整の席で日本側がこの条文に難色を示すと、民政局の幹部は、これを書いたのは日本側の通訳としてそこに座っている彼女だと告げた。条文はそのまま通った。

3月4日から5日にかけて、日米の担当者は総司令部の一室にこもり、およそ30時間で日本語化を仕上げた。日本の開発現場に今も残る、納期前夜に徹夜で訳す伝統はここから始まったとする説がある。この日本語化は、法令に本格的にひらがなの口語体を使った画期的なものだったが、使われた文字には小さい「つ」が実装されていなかった。そのため前文には今も「わたつて」「よつて」と表示されるが、これは不具合ではなく仕様である。

この製品が外注なのか共同開発なのかは、公開から70年以上たった今も決着していない。開発者クレジットをめぐるこの論争は、本ソフトのどの機能よりも長く、安定して稼働している。

項目 内容
開発 連合国軍総司令部民政局(原案)、帝国議会(修正・承認)
公開 1946年11月3日
リリース 1947年5月3日
構成 前文、11章103条
表示言語 日本語(口語体・ひらがな。小さい「つ」には非対応)
常駐する基本機能 国民主権、基本的人権の尊重、平和主義
更新に必要な権限 各議院の総議員の三分の二以上の賛成と、国民投票での過半数の承認
更新履歴 なし

最大の章は第3章「国民の権利及び義務」で、第10条から第40条までの31条を占める。権利の項目は30を超えるのに、利用者に課される義務は教育・勤労・納税の三つしかない。それでも利用者の多くがよく覚えているのは、この三つのほうである。

第2章「戦争の放棄」には第9条しか入っていない。戦争と戦力を「永久に」使えなくする設定で、本ソフトの中でもっとも固く固定された機能である。ただし帝国議会の審議中に、第2項の頭へ「前項の目的を達するため」という一句が差し込まれた。差し込んだ委員長の名を取って芦田修正と呼ばれるこの十数文字は、のちに、ソフト全体でいちばん多くの処理が通り抜ける隙間になった。

第11章「補則」は、旧版からの移行を手伝う一時ファイルで、役目はリリースの時点でほぼ終わっている。それでも消すにはアップデートが要るため、今も全員の端末に残っている。

付属の取扱説明書。購入者の大半は、まだ包装のビニールを剥がしていない。

アップデート

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更新の手順は第96条に定められている。各議院の総議員の三分の二以上で発議し、国民投票で過半数が承認すれば更新される。ところが、その国民投票を実際に動かす更新プログラムは、リリースから60年たった2007年まで作られなかった。それまでの60年間、本ソフトの「更新」ボタンは、押しても何も起きない飾りとして画面の隅に表示されていた。

更新プログラムは2010年に施行され、国会には憲法審査会が置かれた。それ以来、更新の見通しについては、蕎麦屋の出前と同じく「今出ました」という説明が続いている。

ほかの国の基本ソフトを見ると、アメリカ合衆国の憲法は18世紀の製品ながら27回の修正を重ね、1949年にリリースされたドイツの基本法は60回を超える更新を受けている。多くの専門家は、日本の憲法は更新が一度も要らないほど完璧に作られていたか、更新の手順だけが完璧に作られていたかのどちらかだと考えている。

設定による挙動の変更

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本体を更新できないので、日本では長いあいだ、条文を書き換えずに「解釈」という設定画面から挙動を変える方法がとられてきた。設定画面は内閣法制局が管理し、過去の設定値をすべて記録した台帳を持っている。この台帳の量は、本体の何百倍にもなるとされる。

解釈の保管庫の一部。いちばん新しい解釈も、いちばん古い解釈と同じ棚に、互いに矛盾せず並んでいる。

1954年、第9条が持つことを禁じた「戦力」にはあたらない「自衛のための必要最小限度の実力」として、自衛隊が発足した。条文の上には存在しない機能が、実際には二十数万人規模で常駐して動いている。政府はこれを一貫して「戦力ではない」と説明しており、仕様である。

1959年の砂川事件では、米軍基地をめぐる裁判で、日米安全保障条約と第9条の動作の食い違いが争われた。最高裁判所は、高度に政治的な問題は「一見極めて明白に違憲無効」でないかぎり判断しないとする統治行為論を示し、事実上「当窓口ではお答えいたしかねます」と回答した。

2014年7月1日、政府は閣議決定によって、それまで使えないとされていた集団的自衛権を、限られた範囲で使えるように設定を変えた。国家規模のノーコード開発で初めて成功した例だと評価する声もある。条文は一文字も変わっていないので、本ソフトの更新履歴は今も「なし」のままである。

本ソフトの公開日の11月3日は、旧版の時代には明治天皇の誕生日を祝う明治節だった。新版を旧版の時代の祝日に公開したこの選択が、配慮だったのか上書きだったのかは、今も意見が分かれている。今この日は文化の日、リリース日の5月3日は憲法記念日として、どちらも祝日になっている。利用者の多くにとって、本ソフトのいちばん身近な機能は、大型連休の真ん中に休みを一日差し込むことである。

利用者の大半は付属の説明書を一度も開かないまま70年以上使い続けているが、深刻な不具合はあまり報告されていない。不具合がないから報告されないのか、受付の窓口が判断しないと決めているから報告されないのか、利用者は開発元に問い合わせている。しかし開発元はとうに解散しているため、回答はまだ届いていない。

本ソフトは一度も更新されないことで、日本の憲法の最長稼働記録を毎日更新し続けている。更新しないかぎり記録の更新が止まらない製品は、ほかに例がない。これも仕様である。

関連項目

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