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人権

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
(基本的人権から転送)
人権は、すべてのお客様に標準でお付けしております。お使いいただけるかどうかは、お住まいの地域によって異なります。
〜 人権 について、国際連合カスタマーサポート窓口

人権(じんけん、英: Human Rights)とは、人間が生まれると同時に無料で受け取る標準の付属品である。型番はなく、全人類約82億台に1つずつ付いてくる。製造元は「自然」または「神」とされるが、どちらも問い合わせ窓口を開いておらず、実際の保守は各国の政府が代理店として引き受けている。家電の付属品と同じで、ほとんどの持ち主は箱を開けたこともなく、存在に気づくのは壊れた時である。

人権は「人が人であるというだけで持つ権利」と定義される。追加料金・会員登録・アプリのダウンロードを一切必要としない点で、今の製品としては極めて珍しい。それでも多くの持ち主は「タダのものには裏がある」と考え、受け取ってから80年近く、一度も電源を入れないまま生涯を終える。

人権は譲渡・転売・下取りができない。2001年にはネットオークションに「中古の人権、ほぼ未使用」が出品されたが、運営会社は「出品者がまだ持っている」という理由で取り下げた。入札希望者は37名いた。

ふつうの付属品と違って、人権はなくならない。ただし代理店の側が「お客様の人権は現在ご利用いただけません」と表示することがあり、持ち主の側からはなくしたのと見分けがつかない。

最初期の試作機とされるのは、1215年にイングランドで出荷された『マグナ・カルタ』である。対象は国王ともめていた諸侯に限られ、農民向けのモデルは企画の段階で見送られた。ジョン王は出荷から約2か月後にローマ教皇へ無効を申し立て、教皇はこれを認めた。人類最初のリコールである。

1689年、イングランドは『権利章典』で議会向けの機能を追加した。1776年にはアメリカの『独立宣言』が「すべての人は平等に造られ」と大々的に広告を打ったが、当時の出荷対象から奴隷・女性・先住民は外されていた。署名者56名のうち少なくない人数が、自宅で人権の付いていない人々を所有していた。広告と実物が違うという苦情は、その後およそ190年にわたって寄せられ続けた。

1789年、フランスの国民議会は『人間と市民の権利の宣言』を発表し、全17条の仕様書を公開した。2年後、オランプ・ド・グージュが「女性用の型がない」と指摘し、自分で仕様書『女性と女性市民の権利宣言』を書いて提出した。1793年、開発チームは彼女を製品から外す最終決定を下した。この決定には、いまも不具合報告が届き続けている。

世界同時発売

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1948年12月10日、国際連合の総会はパリのシャイヨー宮で『世界人権宣言』を採択し、全世界同時発売に踏み切った。開発責任者はエレノア・ルーズベルトで、仕様は全30条。採決は賛成48、反対0、棄権8であった。反対はゼロだったが、棄権した8か国は「受け取りはするが、開封はしない」と表明したものと解釈されている。

国連総会の議場。ここで決まったことは全人類に適用されるが、議場の外に出るまでに約半分が蒸発する。

世界人権宣言は500以上の言語に訳されており、「世界で最も多く翻訳された文書」としてギネス世界記録に認定されている。同時に、世界で最も多くの言語で読まれていない文書でもある。

世界人権宣言による標準構成のうち、主なものは次のとおり。

  • 生命・自由・身体の安全(第3条):基本機能。電源を切ることはできない、ことになっている。
  • 拷問の禁止(第5条):安全装置。代理店によっては「強化尋問」という別の名前を付け、この装置を外して出荷している。
  • 移動と居住の自由(第13条):オプションではなく標準装備だが、国境をまたぐと動かないことがある。
  • 休息と余暇(第24条):「定期的な有給休暇」がはっきり書かれている。一部の国内代理店の利用者は、この機能の存在を知らないまま定年を迎える。
  • 第30条:この宣言のどの規定も、権利を壊す目的で解釈してはならない。つまり説明書の最後のページに「この説明書を悪用しないでください」と書いてある。説明書は誰も読まないので、悪用もされていないことになっている。

古い家電と同じく、人権にも第一世代(自由権)、第二世代(社会権)、第三世代(発展の権利・環境権など)がある。新しい世代が出るたびに、「前の世代もまだちゃんと動いていない」という問い合わせが増える。

日本における普及

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日本では、1946年11月3日に公布され、翌1947年5月3日に施行された日本国憲法が保証書の役目を果たしている。第11条は人権を「侵すことのできない永久の権利」と定めており、保証期間を「永久」とした点で、国産品として前例のない手厚さを誇る。ただし第12条には「国民の不断の努力によつて、これを保持しなければならない」とあり、保守点検は購入者の自己負担である。

保証書は発行以来、一度も書き換えられていない。これを「一度も故障しなかったから」と見るか、「一度も保証書を出して修理を頼んだことがないから」と見るかで、国内の意見は割れている。

法務省は全国に約14,000人の人権擁護委員を置いている。委員は無報酬で、相談は無料である。人権の修理窓口が全国に約14,000か所あることを知っている持ち主はほとんどおらず、多くの人は壊れた人権を市役所の粗大ごみ受付に持ち込もうとする。

毎年12月4日から10日までは「人権週間」で、この1週間だけ、駅のポスターと区役所の懸垂幕を通じて、持ち主に人権の存在がもう一度知らされる。11日からは、いつもどおり忘れてよい。

2020年代、日本のインターネットでは「〇〇には人権がない」という言い回しがはやった。身長・年収・スマートフォンの機種などの条件を満たさない者には人権が付いてこない、という独自の仕様書がネット上で配られたが、法務省はこれを正規品と認めていない。

故障と修理

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人権の故障は、ほとんどの場合、持ち主ではなく代理店の側で起こる。代理店の多くは、故障の報告に「仕様です」と答える。非常事態・国家の安全・公共の秩序といった名目で機能を一時的に止める「緊急停止モード」は多くの国の保証書に正式に書き込まれているが、止めたあとで再起動する手順まで書いてある保証書は少ない。

代理店で直らない場合は、1993年に置かれた国連人権高等弁務官事務所が国際的な修理窓口になる。窓口はスイスにあり、受付時間内に電話をかけると、高い確率で「ただいま確認しております」と言われる。

2006年には、それまでの人権委員会を人権理事会に作り替える大がかりなモデルチェンジが行われた。旧モデルの最大の問題は、人権の故障が特に多い代理店が委員会の席に座っていたことだった。新モデルでも、この点はおおむね受け継がれた。

人権は「人類史上最も成功した製品」と「人類史上最も返品が多い約束」という二つの称号を同時に持つ。満足度調査では、人権がちゃんと動いている地域の回答者ほど「そんなもの持っていたか覚えていない」と答え、壊れている地域の回答者ほど仕様を細かく暗記している、という逆転が観測されている。

経済学者の間では、人権の最大の欠点は「無料であること」だとされる。値札のないものを、人は大事にしない。ある試算では、人権を月額980円の定額制にすれば、解約手続きの面倒さのために、ほとんどの持ち主が生涯手放さなくなるという。この案は、まだ誰も採用していない。

トリビア

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  • 12月10日は国連の「人権デー」で、ノーベル賞の授賞式も毎年この日に行われる。アルフレッド・ノーベルの命日に合わせたものだが、平和賞の受賞者の中には、この日に限って自国から出国させてもらえない者がいる。
  • 人権は全人類に付いているが、どの国の母子手帳の同梱物一覧にも載っていない。説明書と同じく、誰も一覧を読まないので、気づかれていない。

関連項目

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