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防衛大学校

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
当工場の製品は、一度も本来の用途に使われずに定年を迎えるのが最高の性能です。
〜 防衛大学校 について、品質保証部長

防衛大学校(ぼうえいだいがっこう、National Defense Academy of Japan)とは、神奈川県横須賀市走水の小原台に工場を構える、防衛省直営の幹部自衛官製造工場である。略称は防大。年産はおよそ480名、製造期間は4年、原材料は全国の18歳で、毎年の採用試験で調達される。原材料に毎月給料を払う工場は国内でもほかに例がなく、そのうえ原材料のほうから工場へ応募してくる、日本で唯一の製造業でもある。

工場の隣にある観音埼灯台。1869年の点灯以来、毎晩休まず働き続けており、隣の工場とは経営方針が合わない。

製品は陸・海・空の3種類で、入荷から約1年は共通の工程を通り、その後それぞれの仕様に分かれる。4年の工程を終えた製品は出荷されるが、そのまま現場には納品されず、陸・海・空それぞれの最終組立工場で約1年の追加工程を受ける。完成までの通算はおよそ5年で、そのあいだに同じ年に生まれた民間の製品は、すでに転職を一度済ませている。

当工場は学校教育法の定める大学の規格を通っていないため、製品に「大学卒」の表示を付けられない。代わりに外部の検査機関である大学改革支援・学位授与機構が、出荷前に「学士」の刻印を別に打つ。中身は同じで、刻印の場所だけが違う。

製造費は全額が国費でまかなわれ、原材料には「学生手当」の名で月額十数万円の給与と、年2回の期末手当まで支払われる。経済学者の多くは、原材料にボーナスを出す製造業が長く続いていること自体を、戦後日本最大の謎の一つに数えている。

1952年、保安庁の下で保安大学校として創業した。翌1953年4月、横須賀市久里浜の仮工場で約400名の第1ロットの製造が始まる。1954年に防衛庁の発足に合わせて社名を現在のものに改め、1955年には小原台の新工場へ移った。以後70年あまり、所在地も社名も変えていない。製品のモデルチェンジは毎年行っているが、外装は毎年ほとんど同じである。

初代工場長には、慶應義塾から経営者が招かれた。工場長は、命令に従うだけの部品ではなく、自分で考える紳士を造ることを品質方針に掲げた。この方針はいまも守られており、とくに自分で考える性能が強く出た製品は、毎年一定数が出荷の直前に自分の進路を決めている。

1957年、創業に関わった吉田茂は、第1ロットの製品を前に「君たちが日陰者である時のほうが、国民や日本は幸せなのだ」と述べた。これが社是となり、当工場の製品は、使われずに済むほど高く評価されるという、製造業では例のない価値基準を持つようになった。

高度経済成長の時代、日本の家庭は白黒テレビ・洗濯機・冷蔵庫の「三種の神器」を次々にそろえた。同じころ小原台では、陸・海・空の三種が黙々と製造されていた。家庭に届かなかったのは後者だけである。

1992年度、それまで男性のみだった製造ラインに女性のラインが加わった。導入にあたって、浴場・居室・制服など約30項目の設備の見直しが必要になり、工場はそのうち29項目を開設に間に合わせた。

製造工程

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一般的な製造ラインの例。こちらの製品は、朝6時のラッパで自分から起きたりはしない。

原材料の調達

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原材料は、全国の営業所を通して調達される。採用試験は全国各地で無料で受けられるため、難関大学をめざす高校生が模擬試験の代わりに大勢受けに来る。合格した原材料のかなりの部分は民間の大学へ流れていくので、工場は毎年、歩留まりを見込んで多めに合格を出している。見込みが外れた年には、4月の倉庫が足りなくなる。

入荷した原材料は四つの製造ラインに振り分けられ、全寮制の学生舎で4年間成形される。ラインでは日本の製造業にならって5S(整理・整頓・清掃・清潔・しつけ)が徹底されている。ただし最後の「しつけ」だけは、他社の工場と意味が少し違う。

耐水試験

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1年目の夏、すべての製品は走水の海で耐水試験を受ける。長い距離では約8kmに及び、入荷時に水に浮かなかった製品も、期日までには必ず浮くように仕上げられる。この試験は海上要員だけでなく陸上要員と航空要員にも課される。航空の製品も、念のため浮く。

耐衝撃試験

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毎年11月の開校祭は、一般の人が入れる工場見学会になっている。目玉は大隊対抗の耐衝撃試験で、1本の棒をめぐって150名ずつの製品がぶつかり合う。毎年いちばん多くの見学者を集める工程は、製品どうしを全力でぶつけ合う工程である。

品質管理

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品質管理部は、不良を二つに分けて記録している。一つは製造途中でラインを離れる中途退校で、もう一つは4年の工程をすべて終え、学士の刻印まで打たれたあとに、出荷の直前で民間市場へ流出する任官辞退である。後者は外見上どこにも欠陥がない。むしろ民間企業の採用担当者からは、最も出来の良い製品と見なされている。

任官辞退は景気が良い年ほど増えることが知られている。製品1名あたりの製造費は数千万円ともいわれ、その全額が外へ流れるため、関係者の間では、日本の景気を知りたければ日銀短観より小原台の辞退者数を見たほうが早い、という意見もある。工場はこの対策としてQCサークルを何度も開いたが、景気を下げる案だけはいまだに採用されていない。

製品は毎年3月の出荷式で、一斉に出荷される。出荷式には内閣総理大臣が出席して訓示を行い、製品は最高指揮官から直接、取扱上の注意を聞かされる。訓示が終わると、製品は合図に合わせて帽子を空へ投げる。投げた帽子は二度と製品の頭に戻らない。工場が出荷後の返品を一切受け付けないことの表れである。

製品は出荷後、災害派遣・国際協力・警戒監視などの用途で高い実績を上げている。ただし創業時に想定された本来の用途での実稼働時間は、創業以来0時間を保っている。品質保証部はこれを工場最大の実績として、会社案内の表紙に大きく載せたいと考えている。しかし、0時間を誇らしく見せる写真がまだ一枚も撮れていない。

関連項目

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