禁煙
お客様の煙は、本日をもって当車両から退去となります。移転先は追って通知いたします。
〜 最後の喫煙ルーム について、東海道新幹線の車内放送
禁煙(きんえん)とは、たばこの煙を、それまで住んでいた場所から計画的に立ち退かせる、日本で最も長く続いている再開発事業である。事業を進めるのは国・自治体・鉄道会社・飲食店・家庭の配偶者などさまざまで、全体をまとめる者はいない。立ち退きの対象は煙そのものであり、喫煙者は煙の「連帯保証人」として扱われる。事業は今も続いており、完了の予定日は決まっていない。
1966年、日本の成人男性の83.7%が自宅に煙を同居させており、煙は職員室・病院の待合室・映画館・国会の委員会室・旅客機の客室と、国土のほぼ全域に住んでいた。家賃はたばこ税として納められ、大家である国はこれを長いあいだ黙って受け取っていた。当時は煙の住んでいない部屋を探すほうが難しく、多くの子どもは父親の顔を、うっすらと霧の向こうに見て育った。
その後、大家は方針を変えた。家賃はそのまま受け取りながら、部屋だけを一つずつ取り上げていくやり方で、関係者は「段階的明け渡し」と呼んでいる。2018年の調査では男性の入居率は27.8%まで下がったが、たばこ税の収入はおおむね年2兆円台のままで、財務の担当者はこの結果を「理想的な退去」と評価している。多くの専門家は、家賃を受け取りながら部屋を取り上げるやり方が、最も誠実な方法だったかどうかには議論の余地があると考えている。
最初に明け渡しを求められたのは、地上から最も遠い物件だった。1999年、国内線の旅客機が全面禁煙になり、煙は高度1万メートルの住まいを失った。ところが機内のトイレの扉には、今も小さな灰皿が付いている。法令で付けることが決まっているためで、煙はもう住めないが、住所だけは残っている。
2002年、東京都千代田区が全国で初めて、路上で吸った者から過料を取る条例を施行した。条例の上限は2万円だが、実際に取るのは2,000円で、煙は路上で一服するたびにざる蕎麦二枚分の通行料を払うことになった。腕章を巻いた巡回員は、違反者に区内の指定喫煙所の地図を手渡す。地図は年に何度か改訂され、そのたびに印が一つずつ減っていく。
2020年4月1日、改正健康増進法が全面施行され、オフィスや飲食店の屋内は原則として煙の住めない場所になった。ただし、客席が100平方メートル以下で資本金5,000万円以下の、もとからある店は経過措置として残された。こうして煙は、狭くてお金のない店ばかりに身を寄せることになった。都心の雑居ビルの二階では今も、煙と常連客と店主の三者が、同じ換気扇を頼りに暮らしている。
2024年3月16日、東海道・山陽・九州新幹線の喫煙ルームが廃止された。廃止の前の数週間、喫煙ルームの前には、別れを惜しむ連帯保証人の列が車両の端まで続いた。ガラス越しに富士山を眺めながら博多まで行けるあの小部屋は、煙にとって最後の高級物件だった。列車がホームを出ると、車内放送は移転先を追って知らせると告げ、その知らせは今も届いていない。
立ち退いた煙のために、大家は駅前や公園の隅に「喫煙所」と呼ばれる仮設住宅を用意した。案内板にはたいてい「駅から徒歩3分」と書いてあるが、3分歩いて着くと「この喫煙所は移転しました」という貼り紙と、新しい場所を示す矢印がある。矢印の先にもたいてい同じ貼り紙がある。
完成した喫煙所は、煙を外に漏らさないための壁と、中の人を通行人から見えなくするための壁とで二重に囲われている。二枚の壁は別々の予算で、別々の年度に建てられた。中に入った連帯保証人は、外から見えないことに安心し、同時に、外から見えないことに少し傷ついている。
立ち退き料の代わりに、国は連帯保証人に縁を切る手段を用意した。2006年から禁煙外来に健康保険が使えるようになり、12週間に5回通えば、煙と正式に別れることができる。ただし保険が使えるのは長いあいだ、1日に吸う本数に吸ってきた年数を掛けた「ブリンクマン指数」が200以上の者に限られていた。縁を切るにも、それなりに長い付き合いが求められたのである。
補償を受けても、すぐに退去できるとは限らない。アメリカの作家マーク・トウェインは「禁煙なんて簡単だ。私は何百回もやった」と言ったとされる。不動産の言葉でいえば、退去届を何百回も出しながら、そのたびに合鍵を返し忘れた状態にあたる。日本でも正月の三が日に退去届を出し、七草粥の頃に鍵を取りに戻る者が毎年かなりの数いる。
2014年、名古屋で加熱式たばこが先に売り出された。燃やさずに同じ成分を届けるこの製品について、売る側は「煙ではなく蒸気である」と説明し、改正健康増進法でも紙巻きとは別に扱われ、専用の部屋でなら食事をしながら吸うこともできる。つまり煙は名義を変えて、追い出されたはずの店に戻ってきた。再開発を担当してきた職員の多くは、これを「二世帯住宅への建て替え」と呼んで頭を抱えている。
毎年5月31日の世界禁煙デーには、国内外の役所が立ち退きの進み具合を発表し、退去率が上がったことを喜ぶ。同じ週に財務の担当者は、家賃収入が大きくは減っていないことを喜ぶ。二つの発表は同じ建物の別の階から出され、お互いを引用したことは一度もない。
今の時点で、煙に残っている最大の物件は、連帯保証人自身の胸の奥の二間続きである。持ち主は何十年も住まわせてきたが、そろそろ契約を更新するかどうか決めたいと考えている。煙の次の移転先は、追って知らされる予定である。