産業・組織心理学
牛は音楽を聞かせると乳の出がよくなる。人間は、聞かせなくても出る。
〜 産業・組織心理学 について、ある経営コンサルタント
産業・組織心理学(さんぎょう・そしきしんりがく、英: Industrial and Organizational Psychology、略して I/O心理学)とは、人間を職場で飼い、一頭あたりの産出量を最大にする方法を研究する、畜産学の一分野である。乳牛に酪農学があり、鶏に養鶏学があるように、背広を着る哺乳類には産業・組織心理学がある。飼う相手は「従業員」、飼う施設は「オフィス」、飼育係は「人事部」と呼ばれる。学会では、飼料を増やして産出量を増やす研究よりも、飼料を増やさずに産出量を増やす研究のほうに、はるかに多くの予算が付く。

産業・組織心理学は、大きく二つの部門に分かれる。個体の選抜・配置・訓練を扱う産業心理学と、群れの統率・士気・序列を扱う組織心理学である。牛の群れは体の大きさで順位を決めるが、人間の群れは部・課・係・入社年次で順位を決めるので、管理がずっと複雑になる。さらに人間は、自分の順位を小さな紙に刷り、ほかの群れの個体と交換するという、ほかの家畜には見られない習性を持つ。
本学の最終目標は、個体が自分から進んで牛舎に戻ってくる状態を作ることにある。この状態は学術的に「エンゲージメントが高い」と呼ばれ、毎年の調査票で5段階で測られる。調査票の回答率は、締め切りの前日に上司から届く「念のため」のメールのおかげで、例年ほぼ100%に保たれている。
本学の源流は、アメリカの技師フレデリック・テイラーが1911年に著した『科学的管理法の原理』にさかのぼる。テイラーはベスレヘム・スチール社で、銑鉄を貨車に積む作業員の動作をストップウォッチで秒単位まで測り、休憩の取り方まで指定した。その結果、シュミットという作業員の一日の積み込み量は、12.5トンから47トンに増えた。テイラーは著書の中で、シュミットを「牡牛の型に属する男」と書いている。学界では、この一文を本学の実質的な設立趣意書とみなしている。
1913年には、ハーバード大学の心理学者フーゴー・ミュンスターバーグが『心理学と産業効率』を出し、のちに「産業心理学の父」と呼ばれた。ミュンスターバーグは路面電車の運転士に試験を課し、事故を起こしやすい個体を前もって見分ける方法を研究した。これで個体は牛舎に入る前に選り分けられるようになり、選ばれなかった個体のことは、誰も研究しなくなった。
1917年、アメリカが第一次世界大戦に参戦すると、陸軍は新兵の配属先を決めるため、文字の読める者には「アルファ検査」を、読めない者には絵で答える「ベータ検査」を課した。受検者は約175万人に達し、人類史上最大の品評会となった。この成功で「人間はまとめて点数を付けられる」ことが証明され、戦後この技術は、そのまま企業の採用試験に払い下げられた。
本学の歴史で最も有名なのが、1924年から1932年にかけて、シカゴ郊外にあるウェスタン・エレクトリック社のホーソン工場で行われた一連の実験である。研究者たちは初め、照明を明るくすれば作業量が増えると考え、電球を取り替えながら作業量を記録した。ところが作業量は、照明を明るくしても増え、暗くしても増えた。比べるために照明を一度も変えなかった班でも増えた。最後に照明を月明かりほどまで落としても、二人の女性工員は作業量を保ったという。

研究者たちがたどり着いた結論は、個体は電球ではなく「見られていること」に反応して産出量を上げる、というものだった。この現象は1958年に「ホーソン効果」と名付けられ、以後、本学のあらゆる飼育法の土台になった。監視カメラ・日報・業務報告アプリの開発者たちは、この研究に足を向けて寝られないとされる。
ホーソン実験のあと、個体の内面を扱う理論が次々に唱えられた。どれも、個体に何を与えれば産出量が上がるかを問う点では同じである。
- 欲求階層説(1943年、アブラハム・マズロー)
- 人間の欲求は生理・安全・所属・承認・自己実現の5段階からなり、下の段が満たされると上の段を欲しがるという説。本学ではこれを、飼料の与え方の手引きとして読む。下の二段を給料と雇用で満たすと高くつくので、上の三段を「やりがい」で満たし、下の二段は個体が自分で満たすものとするのが、最も効率のよい与え方とされる。
- 二要因理論(1959年、フレデリック・ハーズバーグ)
- ピッツバーグの技術者と会計士約200人への聞き取りをもとにした説。給与や労働条件は不満を減らすだけで満足は生まない「衛生要因」にすぎず、満足を生むのは達成・承認・仕事そのものだとした。経営者のあいだで熱烈に歓迎され、とくに前半だけが広く引用された。
- X理論・Y理論(1960年、ダグラス・マグレガー)
- 個体を、鞭で追わなければ働かない「X型」と、放っておいても自分で働く「Y型」に分けた説。マグレガー自身はY型の飼い方を勧めたが、多くの企業はY型の個体をX型の柵で飼うという折衷案を選んだ。
- PM理論(1966年、三隅二不二)
- 九州大学の三隅二不二が唱えた、日本生まれの統率理論。群れの長の働きを、目標を達成させる「P機能」と群れの和を保つ「M機能」に分け、どちらも高い「PM型」の長が最もよいとした。実際の現場では、P機能は月曜の朝礼で、M機能は金曜の任意参加の義務で発揮されることが多い。
本学の産業心理学部門が最も得意とするのは、牛舎に入れる前の個体の選抜である。日本で長く使われているのが、内田勇三郎が考えた内田クレペリン検査で、受検者は一桁の数字の足し算を、前半15分・休憩5分・後半15分にわたって延々と続ける。監督者は1分ごとに「はい、次の行」と号令をかけ、その合図で全員が一斉に行を替える。こうして描かれた作業量の曲線から、個体の性格・持久力・気分のむらまで読み取れるとされる。足し算の答えそのものを気にする者は、一人もいない。
1974年にはリクルート社が総合適性検査「SPI」を世に出し、新卒採用の一次選抜はほとんどこれで行われるようになった。SPIを通った個体は面接に進み、そこで「御社が第一志望です」という、群れに入りたい個体がそろって発する求愛の鳴き声を披露する。面接官は誰一人この鳴き声を聞き分けられないが、聞き分けられないことは採点に影響しない。
本学が最も見事に実を結んだ国の一つが日本である。高度経済成長期の日本企業は、新卒で一斉に入れた個体を定年まで同じ牛舎で飼い続ける「終身雇用」を確立した。放牧もほかの牧場への移籍も原則として行わないこのやり方で、個体は牛舎の外では生きていけない体質に品種改良され、離職率は大きく下がった。
1962年には、現場の個体どうしが自主的に集まって改善策を話し合う「QCサークル」が始まり、世界中の研究者を驚かせた。家畜が自分で飼育法を改良する例は、それまで畜産学のどの文献にも記録されていなかったからである。さらに日本では本学の成果が一般にも深く染みわたり、個体が自分から「社畜」と名乗るまでになった。研究者が名付ける前に、相手のほうから自分の学名を名乗ったのは、生物学の歴史でも例がない。
一方で、飼育時間が長すぎるという問題も早くから指摘されていた。2019年に施行された働き方改革関連法では、時間外労働の上限が原則として月45時間・年360時間と決められた。これを受けて多くの企業が退社時刻にオフィスの照明を一斉に消すようになったが、個体は暗くなっても作業量を保った。ホーソン工場の研究者たちなら、この結果を言い当てられたはずである。
2020年の新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけに、多くの企業が個体を自宅で飼う「在宅勤務」を試した。研究者たちは初め、牛舎を離れた個体の産出量は落ちると予想したが、実際にはそれほど落ちなかった。そこで企業は、個体のパソコンの画面を数分おきに撮影する監視ソフトを入れ、ホーソン効果を各家庭の居間にまで届けることに成功した。
近年は「心理的安全性」「ウェルビーイング」「1on1」といった新しい飼料が次々に開発されている。なかでも1on1は、上司と部下が週に30分、一対一で向き合う面談で、部下の悩みを聞き、成長を支えるためのものとされる。上司向けの研修資料には、面談中に部下が言いよどんだら、ストップウォッチを止めて待つようにと書かれている。
本学は個体の幸福にも十分な関心を払ってきた、と多くの研究者が強調している。その関心は、主に年次報告書の「離職率」と「休職者数」の欄に書かれている。
また、本学の知見は経営者だけのものではなくなった。個体の側も、上司が急に面談を増やした、調査票が届いた、オフィスの照明が新しくなった、といった変化から、自分がいま実験の対象になっていると読み取れるようになった。研究者のあいだでは、これが本学にとって脅威になるかどうかが長く議論されてきたが、結論はとうに出ている。見られていると気づいた個体は、よく働くからである。