気分障害
本日の私は、寄り付きから売り気配のまま、ついに値がつきませんでした。
〜 気分障害 について、ある個人取引所の場内放送
気分障害(きぶんしょうがい、英: Mood disorder)とは、人間がひとり一つずつ開いている気分取引所で、売買システムに起きる障害をまとめて呼ぶ名前である。世界保健機関の分類ではF30からF39までの銘柄コードが割り当てられている。代表的な障害は、相場が底値に張り付いたまま動かなくなるうつ病と、暴騰と暴落をくり返す双極性障害である。取引所の参加者は本人一人だけで、上場を廃止する手続きはどこにも定められていない。
健康な気分取引所では、朝起きたときの気分がその日の寄り付き値になる。天気、朝食、上司の一言、推しの供給といった材料で上がり下がりしながら、夜には大きく崩れずに大引けを迎える。気分障害はこの値動きの仕組みそのものの故障で、材料がなくても値が崩れたり、好材料が出ても反応しなかったりする。取引所の理事会がどれだけ「気合いで買え」と命じても、システムが落ちている間は注文が一つも通らない。
この点は、2020年10月1日に東京証券取引所が機器の故障で終日売買を止めた件とよく比べられる。あの日、東証に向かって「甘えるな」「みんなつらいのは同じだ」と言った人はいなかった。
障害の原因は一つに絞られていない。遺伝、脳内の伝達物質、強いストレス、季節などが重なって起きると考えられている。保守業者のあいだでは、原因が突き止められるまで修理を待っていたら取引所がいくつあっても足りない、という考え方が主流である。
気分取引所の障害は古くから記録に残っている。古代ギリシアのヒポクラテス派の医師たちは、相場の低迷を黒い胆汁が多すぎるせいだと説明した。メランコリーという言葉はこの「黒い胆汁」から来ている。当時の対処法は主に休養と食事の見直しで、二千数百年後の産業医が出す指示とほとんど同じである。
近代的な分類は、1899年にドイツの精神科医エミール・クレペリンが、暴騰と暴落をくり返す取引所を「躁うつ病」という一つの障害にまとめたところから始まる。1949年にはオーストラリアの医師ジョン・ケイドが、リチウムに相場の過熱を抑える働きがあると報告した。リチウムは原子番号3の元素で、のちにスマートフォンの電池にも使われる。こうして人類は、気分の値幅制限と充電の持ちを同じ金属に任せることになった。
1987年のブラックマンデーのあと、本物の証券市場には、相場が急変したら売買を一時止めるサーキットブレーカーが整えられた。気分取引所の保守業者たちは「それならうちは40年前からやっている」と発表したが、記者会見には誰も来なかった。

日本では1999年に新しい世代の抗うつ薬が承認され、同じころ「うつは心の風邪」という言い回しが広く宣伝された。誰にでも起きる軽い調整局面だと伝えて受診のハードルを下げるのがねらいで、実際に受診する人は増えた。同じころ、「風邪なら三日で治せ」と受け取る経営者も同じくらい増えた。
売り気配のまま値がつかない状態が、おおむね2週間以上続く障害。好材料が出ても反応せず、それまで値を押し上げていた趣味や食事、入浴までが材料として効かなくなる。朝の寄り付きがとくに重く、昼過ぎに少し持ち直す「日内変動」が見られることがある。周りの人は持ち直した昼過ぎの姿だけを見て、「元気そうじゃないか」と言う。
相場が暴騰する躁状態と、暴落して底に張り付くうつ状態を行き来する障害。暴騰期は睡眠が短くても疲れを感じず、事業計画、通販の買い物、壮大な構想の発注が次々に約定する。暴落期に入ると、それらの請求書が一通ずつ届く。以前は「躁うつ病」と呼ばれていたが、2013年に米国精神医学会の診断基準DSM-5で、うつ病とは別の銘柄として上場し直された。
大暴落はしないものの、低い値のまま2年以上横ばいが続く障害。本人も周りも見慣れてしまうので、「そういう性格の銘柄」として片づけられやすい。日本経済にたとえて「横ばい30年型」と呼ぶ人もいるが、日本経済に向かって「それは性格だ」と言った人はいない。
毎年同じ季節に相場が崩れる障害で、日照時間の短い冬に多い。北欧では、窓辺で強い光を浴びる治療が行われている。日本ではこれとは別に、4月の入学や入社からひと月ほどで値を崩す五月病がよく知られている。証券業界の相場格言「セル・イン・メイ(5月に売れ)」がこれと関係あるのかどうかは、どちらの業界も答えていない。
気分取引所の障害は外から見えにくいので、取引所の外にいる人たちがいろいろな助言をする。よく聞くのは「気の持ちようだ」「散歩をしろ」「もっとつらい人もいる」「若いうちは寝なくても平気だ」などである。どれも、障害で止まっているシステムに手で注文を打ち込めという意味で、効き目は故障した東証に向かって「頑張れ」と叫ぶのとだいたい同じである。
2015年12月からは、従業員50人以上の事業所に、年に1回のストレスチェックが義務づけられた。社員全員の取引所に一斉に監査が入る仕組みで、57問の質問票に答え、ストレスが高いと判定された人には医師との面接が勧められる。ただし面接を申し出ると、その事実は会社に伝わる。多くの社員がなぜ面接を申し出ないのかについて、専門家はさらに調査が必要だとしている。
取引所が障害で取引を止めると、「休職」という長期の売買停止に入る。売買停止には診断書が必要で、「約3か月の休養を要する」と書かれることが多い。停止期間が終わると、リワークと呼ばれる試運転が始まる。決まった時刻に通い、新聞を読み、軽作業をこなして、取引の再開に耐えられるかどうかを確かめる。復職してよいかは最後に会社が決めるので、取引所は自分の再開を、自分ではない理事会に承認してもらわなければならない。

気分取引所の保守は、保守ベンダーと呼ばれる専門業者が受け持つ。初診の予約が数週間から数か月先になることもあり、障害が起きてから業者が来るまで、取引所は自力で持ちこたえることになる。再診は5分ほどで終わることが多い。業者が手を抜いているからではなく、待合室に同じ障害を抱えた取引所が何十件も並んでいるからである。
保守の柱は、薬、認知行動療法、休養の三つである。薬は、抗うつ薬で値の底上げを図り、気分安定薬で値幅制限をかける。認知行動療法は、取引所の自動売買プログラムに書き込まれた「一度失敗した者は永遠に失敗する」のような間違った売りシグナルを、一行ずつ書き直していく作業である。プログラムを書いたのは、たいてい幼いころの本人と、その本人に何かを言った大人たちである。
休養は、いちばん効果が高いとされながら、いちばん実行しにくい保守である。日本の取引所には「休むと迷惑がかかる」という古い設定が出荷時から入っていて、これを外さないまま休むと、休んでいる間じゅう罪悪感の売り注文が出続ける。保守業者はこの設定を「出荷時のバグ」と呼んでいるが、メーカーに出した改修依頼はまだ受理されていない。
厚生労働省の患者調査によると、日本で気分障害のために医療機関にかかっている人は2017年に約127万人で、1990年代の後半から大きく増えた。理由としては、障害そのものが増えたことのほかに、受診する人が増えたこと、つまり障害を報告する取引所が増えたことが挙げられている。
世界では、うつ病の人は約2億8000万人と推計されている。日本の人口の2倍を超える数で、毎朝、世界のどこかでこれだけの取引所が「本日は遅れて開場します」と貼り紙を出している。
