正しい戦争
弊社が審査した戦争で、不適合と判定されたものは一件もございません。なお、審査のご依頼はすべて開戦後に頂いております。
〜 正しい戦争 について、ある認証機関の営業部長
正しい戦争(ただしいせんそう、英: Just War)とは、戦争が一定の品質基準を満たしているかを第三者機関が審査して認証する制度と、その認証を取った戦争をまとめて呼ぶ名前である。学問の世界では「正戦論」と呼ばれ、規格の正式な名前は「正当戦争マネジメントシステム要求事項」という。認証を取った戦争は、宣戦布告の文書・軍旗・記念切手に、「正」の字をかたどった認証マークを付けることができる。
正しい戦争の認証は、大きく二つの規格でできている。戦争を始めること自体が適合しているかを見る「開戦規格」(ラテン語で jus ad bellum)と、戦争中の振る舞いを見る「交戦規格」(jus in bello)である。工場にたとえれば、前者は設計の審査、後者は製造工程の監査に当たる。近年は戦後の後始末を審査する「終戦規格」(jus post bellum)も加わり、三本立ての統合マネジメントシステムになった。
要求事項は、一見すると厳しい。正当な権威を持つ者が始めること、正当な原因があること、正しい意図を持つこと、ほかの手段をすべて試したあとの最後の手段であること、勝つ見込みがあること、得られる利益が損害に見合うこと。どれも書類で証明しなければならない。ただし、規格が求めているのは「証明すること」だけで、「その証明が正しいこと」までは求めていない。この点は、その後の改訂でも一度も見直されていない。
規格のもとを作ったのは、4世紀末から5世紀初めにかけて北アフリカのヒッポで司教を務めたアウグスティヌスである。キリスト教徒が剣を取るのは原則として望ましくないが、条件がそろえば例外として認めてよい、という指針をまとめた。原則と例外を一枚の文書に同時に書く書き方は、のちに日本の役所が得意とする形になるが、その先駆けといえる。ただし、アウグスティヌスは審査機関を作らなかった。審査は最後の審判でまとめて行う、というのが創業者の方針で、その日程はいまだに発表されていない。
13世紀、トマス・アクィナスは『神学大全』で、要求事項を「正当な権威」「正当な原因」「正しい意図」の3つにまとめた。これで規格は、初めてチェックリストの形になった。チェックリストができると、それを埋める専門家が生まれる。中世のヨーロッパでは、王が隣の国に攻め込むたびに、城の聖職者が羊皮紙の3つの欄を書き込む仕事が当たり前になった。3つの欄が空いたまま王に返された記録は、今のところ一枚も見つかっていない。
1625年、オランダの法学者フーゴー・グロティウスが『戦争と平和の法』を出し、規格の担当は神学から法学に移った。三十年戦争のさなかのことである。本は版を重ね、各国の君主は熱心にこれを読んだ。読み終えたあとも、三十年戦争はさらに23年続いた。
1928年、パリでケロッグ=ブリアン条約が結ばれ、国の政策の手段としての戦争が放棄された。規格の歴史で最も大きな改訂で、これ以後「戦争」という製品名そのものが使えなくなった。各国はすぐに対応し、同じ製品を「事変」「紛争」「警察行動」「特別な作戦」といった新しい品名で出荷し始めた。中身の仕様は何も変わらなかった。日本でも、1931年に始まった一連の軍事行動は「事変」として届け出られている。
1945年に国際連合憲章が発効すると、正しい戦争の認証を取る道は「安全保障理事会の承認」と「第51条の自衛権」の二つに絞られた。これで認証は取りにくくなると思われていた。ところが実際には、ほとんどの申請が「自衛」の欄に丸を付けて出されるようになり、審査担当者の仕事はかえって減った。
認証を取るまでの、標準的な流れは次のとおりである。
- 事前相談 - 戦争をしたい側が、規格に詳しいコンサルタント(多くは国際法の学者か元外交官)と面談する。ここで「正当な原因」の欄に書く文言が決まる。定番は「隣の国の国境警備隊が先に撃ってきた」という案である。
- 書類審査 - 申請者は、理由書・意図表明書・最後の手段であることの証明書を出す。最後の手段であることは、それまでに試した外交努力の一覧で証明する。一覧の項目数に下限はなく、1項目で受理された例もある。書類は揃っております。
- 現地審査 - 本来は審査員が現地に出向くが、現地はたいてい砲撃のさなかである。そのため審査は、開戦から数年ないし数十年後に資料館で行うのが一般的である。
- 認証判定 - 判定は、戦争の当事者のうち、判定の時点で審査機関を運営している側が行う。
2003年のある大型案件では、申請者が「正当な原因」の根拠として出した添付資料のうち、いちばん重要な一点が、認証のあとの追加調査でどこからも見つからなかった。申請者は「書類は揃っております。中身が見当たらないだけです」と答え、認証は取り消されなかった。
交戦規格は戦争中の品質管理を定めたもので、主な要求事項は「区別」と「比例性」の二つである。区別とは、戦う人と戦わない人を分けて扱うこと。比例性とは、軍事上の利益と損害が釣り合っていることを指す。
この二つは国際人道法として条文になり、1949年のジュネーヴ諸条約をはじめ、ほぼすべての国が批准している。批准率でいえば、規格の中でいちばん成功した部分である。一方、実際に守られている割合については統計が整っておらず、多くの専門家は、この分野にはまだ改善の余地があると考えている。

比例性の計り方は規格に書かれておらず、申請者に任されている。釣り合いを量る天秤は申請者が持ってくる決まりで、審査機関はその目盛りを確かめない。
1977年、アメリカの政治哲学者マイケル・ウォルツァーが『正しい戦争と不正な戦争』を出し、規格は20世紀の後半にふたたび注目された。それ以来、大学の倫理学の講義では正戦論が定番になり、学生は期末試験で「次の戦争は正しいか。理由を述べよ」という問いに答えるようになった。採点の基準は、規格と同じく、理由を述べたかどうかである。
制度そのものの評価は分かれている。支持する側は、戦争に理由を書かせるようになっただけでも前進だと言う。批判する側は、理由を書く欄があるせいで、どんな戦争でも欄が埋まるようになったと言う。それでも、これまで始まった戦争の中に、自分から「正しくない」と申告したものが一件もない、という点では両者の意見が一致している。
日本の会社では、この規格の考え方が稟議として独自の発展をとげた。目的・理由・費用対効果・代替案の4つの欄を埋め、上司の印を5つ集めれば、どんな案件も正当なものとして社内を通る。書類は揃っております。ただし稟議には、失敗したら始末書を書く、という終戦規格に当たる手続きがある。この点では本家の規格より進んでいる、という見方もある。
- 有史以来、認証を申請した戦争の割合:ほぼ100%
- 戦った両方の側が、そろって認証を取った戦争の割合:ほぼ100%
- 戦争が終わってから認証を取り消された戦争の数:負けた側の戦争の数と同じ