年収
豊作の年ほど、刈り取りに来る者が増える。
〜 年収 について、ある税務署職員
年収(ねんしゅう、学名:Pecunia annua)とは、日本の勤労者が一年をかけて育て、年の暮れに一度だけ収穫する単年性の作物である。収穫量は「源泉徴収票」と呼ばれる手のひら大の紙一枚に記録され、農家はこの紙を住宅ローンの審査、結婚相談所への登録、保育園の入園申請などで提示しなければならない。自分の畑の収量を正確に答えられる農家は少ないが、隣の畑の収量については驚くほど詳しい。

年収はすべての都道府県で栽培されており、国税庁の統計によると、2023年の平均収量は一株あたり約460万円である。ただしこの数字は、ごく一部の大規模農家に強く引っ張られている。中央値は平均よりおよそ百万円低いところにあり、多くの農家は平均と見比べて落ち込み、中央値と見比べて安心する。どちらの数字を使うかは、その日の気分で決まる。
年収の実は二層でできている。外側を額面、内側を手取りという。額面は見栄えがよく、主に名刺交換や婚活の場で使われる。手取りは実際に食べられる部分で、額面のおよそ75〜80%にあたる。外側は出荷前に皮むき業者が剥き取り、遠い未来の誰かのための肥料として地中に埋められる。埋めた場所を正確に知っている者はいない。
日本の年収栽培は、江戸時代の石高に始まるとされる。当時は収量を米の量で量っており、加賀藩は百万石という飛び抜けた収量を誇った。もっとも、この百万石は藩全体のもので、藩士たちはそこから数十石を分けてもらうだけだった。「大きな畑の中で小さな畑を耕す」という日本式の栽培法は、この時代にできあがった。
明治に入ると、作付けは米から現金に切り替わった。戦後の高度経済成長期には、毎年春の「春闘」と呼ばれる大がかりな施肥によって、収量は年に10%を超える勢いで伸びた。農家は収穫のたびにテレビ・洗濯機・冷蔵庫を買いそろえ、畑はこれからもずっと肥え続けると信じていた。
収量は1997年、平均約467万円で頂点に達した。翌年から日本列島は長い冷夏に入り、それから四半世紀のあいだ、収量はほとんど伸びなかった。2003年には経済評論家の森永卓郎が『年収300万円時代を生き抜く経済学』を書き、痩せた畑で暮らす知恵を説いて大ヒットさせた。この年いちばんの豊作となったのは、著者の畑であった。
年収の一般的な栽培暦は次のとおりである。
- 4月 - 定植。新しい苗がそろいのスーツ姿で一斉に植えられる。古い株には「定期昇給」と呼ばれる追肥が、数千円単位で与えられる。
- 6月 - 遅れてくる皮むきの通知が届く。前の年の出来をもとに今年の皮むきの厚さが決まる仕組みで、前の年にがんばった農家ほど、この月に痩せる。
- 7月 - 一番穂の収穫。夏の賞与と呼ばれる。品種によっては実らない。
- 9〜11月 - 残業期。農家は畑に長くとどまって世話をするが、その手間はたいてい収量に表れない。これを「無償の水やり」という。
- 12月 - 二番穂(冬の賞与)の収穫と年末調整。年末調整は、一年のあいだに剥きすぎた皮を少しだけ返してもらう儀式である。農家はこれを「還付」と呼び、なぜか臨時収入のように喜ぶ。
- 1月 - 源泉徴収票の配布。一年分の実りが紙一枚に印字されて手渡される。多くの農家は、これを開かずに引き出しへしまう。
もっとも広く栽培されている品種。収量は安定しているが、別の畑へ植え替えると一時的に実が小さくなる「転職萎れ」を起こしやすい。「年功序列」と呼ばれる性質を持ち、株が古くなるほど実が大きくなる。この性質は近年の品種改良で急速に失われつつあり、いまでは大きな実をつけた古い株だけが、畑の上座に残っている。
扶養の範囲で栽培される品種。最大の特徴は、収量が103万円、106万円、130万円に近づくと、自分で枝を切って成長を止める「壁性」である。壁を越えると皮むきが急に厚くなり、手取りがかえって減るためで、植物がみずから育つのをやめる例は、植物学ではほかにほとんど知られていない。2025年には政府が壁の一部を高くする品種改良を行ったが、壁が全部で何枚あるのかを正しく数えられる農家は、いまも多くない。
主にプロ野球選手の畑で見られる品種。収量は毎年12月の「契約更改」と呼ばれる面談でまとめて決まり、結果に不満のある農家は「保留」と呼ばれる構えで畑に座り込む。決まった収量は記者会見で発表されるが、新聞に載る数字には必ず「推定」と書き添えられる。本人の通帳の数字と合っているかどうかは、誰も確かめたことがない。
収量が1,000万円を超える珍しい品種で、給与所得者のおよそ5%にしか見られない。かつては勝ち組のしるしとされたが、累進課税によって外側の皮がひどく厚くなるため、食べられる部分は見た目ほど大きくない。この品種の農家は、自分の畑が見た目ほど豊作ではないと周りに説明しようとするが、最後まで聞いてもらえたことは一度もない。

年収は市場に出回らない作物だが、さまざまな場所で品評にかけられる。代表的なのが結婚相談所の品評会で、「年収600万円以上」のような出品条件がよく付けられる。審査員は実物を見ず、申告された数字だけで等級を決める。申告のときに源泉徴収票を出させる相談所もあり、紙一枚で一生の連れ合いが決まるという点で、この紙はどんな農産物の等級証明書よりも重い。
品評会はほかに、同窓会、正月の親戚の集まり、銀行の住宅ローン窓口でも開かれる。銀行は農家本人よりも畑の将来を楽観しており、年収の7倍ほどまでなら喜んで貸してくれる。返すのは、35年後の畑である。

- インフレ - 実の見た目は大きくなるのに、中身だけが目減りする病気。名目の収量が増えても実質の収量は減る。日本では2022年以降、実質の収量が長いあいだ前の年を下回り続けた。農家の多くは、実は大きくなったのに買えるものが減っていることに気づき、帳簿と冷蔵庫を何度も見比べた。
- 副業 - もとは病気とされていたが、2018年に政府が「働き方改革」の一環として栽培をすすめたため、いまは益虫に分類されている。ただし、本業の畑の持ち主に見つかると駆除されることがいまもある。
- リストラ - 畑ごと刈り取られる災害。経営陣が「選択と集中」と唱えたときによく起こる。唱えた側の畑は、なぜか被害を受けない。