サービス残業
帳簿の上では、弊社の社員は全員、毎日18時ちょうどに蒸発しております。
〜 サービス残業 について、ある中堅商社の人事部長
サービス残業(さーびすざんぎょう、英: dark overtime)とは、勤怠の記録には一切映らないにもかかわらず、日本経済の重力のふるまいから存在が確実視されている労働時間である。暗黒残業、不可視労働とも呼ばれる。給与明細と相互作用しないため直接の観測はできないとされ、その存在は、定時を過ぎても消えないオフィスの明かり、終電の混雑率、深夜のコンビニにおける栄養ドリンクの売上といった間接的な証拠から推定されている。

日本の労働時間は、二つの独立した装置で観測されている。一つは事業所が届け出る「毎月勤労統計調査」で、雇い主の帳簿という望遠鏡で労働時間を数えたものである。もう一つは総務省の「労働力調査」で、こちらは働いている本人に「先週は何時間働きましたか」と尋ねて数えたものである。両者の値は昔から一度も一致したことがなく、本人に聞いたほうが、一人あたり年間でおよそ200時間から300時間長い。この差こそが暗黒残業の最も古典的な観測的証拠であり、研究者はこれを宇宙論の「行方不明の質量」になぞらえて「行方不明の時間」と呼んでいる。この差について、企業側は一貫して、社員の記憶違いであるとの見解を示している。
暗黒残業は、労働基準法第37条が定める「時間外労働には25%以上の割増賃金を支払う」という力をまったく受けない点で、通常の残業と区別される。言い換えれば、物理的には確かにそこで人が働いているのに、経理的には真空である。経済学者の多くは、この真空がどこまで広がっているのかを正確に測ることは不可能だと考えており、測ろうとした者の多くは、測定作業を定時後に行わざるを得なかった。
暗黒残業の存在を最初に記録したのは、高度経済成長期の独身寮の寮母たちであったとされる。彼女らは、記録上は午後5時に退社したはずの寮生が、毎晩午後11時に帰ってきて冷めた夕食を食べることに気づき、「会社と寮のあいだのどこかで、6時間が消えている」と日誌に書き残した。ただし当時は、消えた時間は「付き合い」と呼ばれる別の天体に吸い込まれているものと考えられ、労働として数えられることはなかった。
1989年、栄養ドリンクのテレビ広告で「24時間戦えますか」という問いが全国に放送された。これは、一日の労働時間が理論上24時間に達しうることを示した、最初の公的な観測提案であった。同じ年の暮れ、日経平均株価は史上最高値の38,915円をつけている。視聴者の多くはこの問いを修辞疑問と受け取ったが、企業の多くは仕様書と受け取った。
2001年4月6日、厚生労働省は使用者に労働時間を適正に把握させるための基準、通称「46通達」を出した。観測網が整ったことで暗黒残業は姿を現すと期待されたが、実際には、タイムカードを押してから自席に戻るという新しいふるまいが全国で同時に確認された。これは、観測した瞬間に観測対象が観測範囲の外へ出ていく現象として、観測者効果の最も身近な例に数えられている。
2019年4月には働き方改革関連法が施行され、時間外労働の上限が原則として月45時間・年360時間と定められたうえ、労働時間を客観的な方法で把握することが義務づけられた。観測精度の飛躍的な向上により、暗黒残業はついに根絶されると見込まれた。その後の調査で、全国の勤務記録が月44時間台に不自然なほど集中していることが分かっている。
凝集性 暗黒残業は一人では発生しにくく、上司が帰るまで誰も帰れない「空気」と呼ばれる場の中で凝集する。場の密度が臨界値を超えると、フロア全体が同時に残業状態へ相転移する。この状態は非常に安定しているが、最も役職の高い者が「お先に失礼します」と言った瞬間に崩壊し、10分以内に全員が退社する。この現象は「お先に失礼しますの連鎖崩壊」と呼ばれ、課長が出張中の日にはそもそも凝集が起こらないことも確認されている。
保存則 毎週水曜日のノー残業デーには、多くのオフィスで午後7時に照明が一斉に消される。この日の暗黒残業は、近くの喫茶店、ファミリーレストラン、自宅の食卓へ移動するだけで、総量は変わらないことが分かっている。これを残業保存則という。通信環境が良くなった近年では、帰省先の実家や新婚旅行先のホテルでも、同じ量の暗黒残業が観測されている。
遅延 暗黒残業のさなかに家族へ送られる「今から帰る」という連絡は、蕎麦屋の「今出ました」と同じ性質を持ち、送信から実際の移動開始までに平均1時間40分の遅延がある。この遅延のあいだに「やっぱり先に寝てて」という第二報が送られることが多く、二通の間隔はおおむね一定であるため、一部の家庭では時計の代わりに使われている。

暗黒残業は組織の中心よりも外縁に多く分布し、とりわけ「管理監督者」の周りに巨大な球状の雲をつくる。労働基準法第41条により、管理監督者には労働時間の規定が当てはまらないため、ここでは残業がどれだけ集まっても帳簿に一切映らない。天文学者はこの雲を、銀河を包む暗黒物質になぞらえてハローと呼んでいる。2008年1月、東京地方裁判所は、大手ハンバーガーチェーンの店長が実態として管理監督者にあたらないと判断し、ハローの一部が初めて目に見える形になった。以後、一部の企業では、店長の肩書きを「エリアマネージャー補佐代理」のように長くすることで、雲を厚くする対策がとられている。
最も密度の高い暗黒残業が見つかっているのは、公立学校の職員室である。1971年に制定された給特法により、公立学校の教員には給料月額の4%にあたる教職調整額が支払われる代わりに、時間外の勤務手当は出ない。この4%は半世紀にわたって一度も書き換えられなかったため、宇宙論における光の速さと並ぶ「日本の物理定数」の一つとされてきた。2025年の法改正で、この定数は2031年までに段階的に10%へ引き上げられることになった。専門家はこれを、暗黒残業の質量を測るのではなく、測らずに済ませるための定数を書き換えた画期的な成果と評価している。
宇宙の暗黒物質は、1933年にフリッツ・ツビッキーが銀河団の動きから見いだしたが、暗黒残業の検出もまた、オフィスの動きから行われる。代表的な手法は、パソコンのログオフ時刻とタイムカードの打刻時刻を突き合わせるもので、両者のずれは「重力レンズ」と呼ばれる。入退館ゲートの通過記録、社内メールの送信時刻(午後11時47分に送られる「お疲れ様です」)、複合機の印刷履歴も、有力な観測手段として知られている。
地上での大規模な観測は、労働基準監督署が担っている。監督署の是正指導によって支払われた未払いの賃金は、年によっては総額100億円を超える。ただしこれは、従業員から寄せられた申告という、きわめて明るい光源の周りだけを観測した値であり、全体のごく一部にすぎないと考えられている。
本来なら最も精度の高い観測装置を備えているはずの霞が関の中央省庁は、国会答弁の準備のために深夜まで明かりが消えないことで知られ、「不夜城」と呼ばれている。検出器そのものが最も強く光っているため、この方面の観測は今も難航している。
近年、日本の総労働時間のうち、帳簿に載る通常の労働は約5%にすぎず、約27%が暗黒残業、残る約68%が「何のためにあるのか誰にも分からない時間」で占められているとする説が提唱された。この説に対しては、宇宙の組成比をそのまま写しただけではないかとの批判があり、提唱者は批判に応えるため、現在も休日に資料を作り直している。
最大の謎は、仕事量が片付けるほど増えていく現象である。1955年に歴史学者のシリル・ノースコート・パーキンソンが「仕事は、完成のために与えられた時間をすべて満たすまで膨張する」と述べて以来、この膨張を引き起こす正体不明の力は、宇宙の加速膨張になぞらえて「暗黒業務」と呼ばれている。暗黒業務と暗黒残業がどう関係するのかについては、いくつかの研究会が発足したが、どの研究会も議論が長引くと誰かが「お先に失礼します」と言い出せず、結論が出る前に終電を迎えている。
研究者の多くは、暗黒残業の正体を突き止めるには、まず自分たちの論文がいつ書かれたのかを調べる必要があると認めている。