天皇
うちは暖簾を守っているだけでございます。暖簾の奥に何が掛かっているかは、主人も含めて誰も見たことがございません。
〜 天皇 について、京都の老舗の番頭

天皇(てんのう)とは、日本で紀元前660年から営業を続けているとされる家業、およびその代々の当主が名乗る屋号である。創業から数えて2686年目(2026年現在)で、いまの当主は126代目にあたる。世界最古の企業とされる大阪の金剛組は578年の創業で、当家はそれより約1240年早く暖簾を掲げた。金剛組が創業したとき、当家はすでに30代目で、百済から宮大工を呼び寄せて寺を建てさせる側にいた。
当家の業種は、日本国憲法第1条で「日本国の象徴であり日本国民統合の象徴」と定められている。物の製造や販売は行っておらず、売上高も公表していない。一方で経費は毎年度、国の予算に「皇室費」として計上されており、日本でただ一つ、取引先が国民全員に決まっている事業者である。経営の大事なことはすべて内閣の「助言と承認」を経て決まるため、当主が自分の判断で店の方針を変えることは、定款の上ではできない。経営学ではこうした形を「所有と経営の分離」と呼ぶが、当家の財産は憲法第88条で国のものとされており、当家は所有もしていない。
家宝として、創業期から伝わる鏡・剣・勾玉の三点セットを持っている。これらは代替わりの儀式で箱に入ったまま受け継がれ、歴代の当主も中身を直接は見ないとされる。日本の鰻屋や焼き鳥屋は秘伝のタレを継ぎ足しながら守ってきたが、当家の秘伝のタレは、壺ごと継ぐことになっている。
初代の当主・神武天皇は、紀元前660年2月11日に大和の橿原で開業したとされる。この日はいまも「建国記念の日」として祝日になっている。ただ、当家の社史にあたる『古事記』(712年)と『日本書紀』(720年)は、開業から約1370年後に社史編纂室がまとめたものである。初期の当主には在位が100年に迫る者や、127歳まで勤め上げた者が記録されている。社史編纂室は創業者本人に取材できなかったため、記述の一部を聞き取りで補ったと考えられている。
平安時代に入ると、当家は経営の実務を、母方の親戚にあたる藤原氏に任せるようになった。藤原氏は娘を当主に嫁がせることで番頭の地位を代々受け継いだ。当主は幼いうちに就任し、若いうちに引退するという、回転の速い人事が定着した。12世紀の終わりからは東国の武家が雇われ店長を名乗って実務を握った。それから約680年のあいだ、当家は京都の本店で和歌を詠み、暦を作り、店長の任命状に判を押す仕事に専念した。任命状の宛先は、鎌倉、室町、江戸と、ときどき住所が変わった。
南北朝時代と呼ばれる1336年から1392年までの56年間は、京都と吉野に同じ屋号を掲げる店が2軒並んだ。どちらも「こちらが本家」と言い張り、元号もそれぞれが出したため、この時期の文書には同じ年に二つの年号が書かれている。日本の和菓子屋や蕎麦屋に今も残る「本家」と「元祖」の看板争いは、この時期に作法が固まったとされる。
戦国時代には、当家の財政が創業以来もっとも苦しい状態に落ち込んだ。1500年に跡を継いだ後柏原天皇は、即位の儀式の費用が集まらず、式を挙げられたのは21年後の1521年だった。次の後奈良天皇は、自分で書いた書を売って店の運転資金に充てたと伝えられる。御所の塀は崩れたまま放っておかれ、近所の子どもが中を覗いて遊んでいたという。傾いた老舗が家宝の掛け軸を手放す例は多いが、当家は掛け軸を新しく書き下ろして売った。
1868年、当家は約1070年使った旧本店を出て、東の空き家に移った。このとき正式な移転の届けが出されなかったため、京都では今も「ちょっと東京にお出かけになっているだけ」と受け止められている。同じ年、一人の当主の在位中は年号を一つに固定する「一世一元」の制度が定められた。それからは、当主の交代と社内カレンダーの切り替えが連動するようになった。
1946年1月1日、当家は年頭のあいさつ文の中で、当主を「現御神」とするそれまでの説明を「架空ナル観念」として取り下げた。一般に「人間宣言」と呼ばれるこの定款変更で、当主は人間となった。翌1947年に施行された新しい憲法では、今度は「象徴」という新しい分類が与えられた。当家の当主は神から人へ、人から象徴へと、2年のうちに2回、業種変更の届けを出したことになる。
当主のおもな仕事は、憲法第6条と第7条に定められた「国事行為」である。内閣総理大臣と最高裁判所長官の任命、法律と条約の公布、国会の召集、衆議院の解散、栄典の授与など十数項目あり、どれも内閣の助言と承認を経て行われる。当主は衆議院を解散する権限を持っているが、解散するかどうかを決める権限は持っていない。公布される法律の文書には当主の署名と御名御璽が入り、日本の判子文化の頂点にある。2020年に政府が行政手続きから判子をなくす方針を掲げたときも、この判子は話題にのぼらなかった。
このほか当主は、一年を通じて宮中の祭祀を行う。代表的なものは11月23日の新嘗祭で、その年の新米を神々に供え、当主自身も口にする。供える米の一部は、昭和天皇が1927年に始めた皇居の田んぼで、当主が自分で田植えと稲刈りをしたものである。11月23日は今、国民にとっては勤労感謝の日という休日で、当主にとっては一年でいちばん長い勤務日である。
当家には代々、本業と直接は関係のない研究を兼ねる伝統もある。昭和天皇は粘菌とヒドロ虫、上皇はハゼの分類学で、それぞれ論文や新種の記載を残した。今上天皇は中世の瀬戸内海の水運を研究し、オックスフォード大学に留学していたときにはテムズ川の水運史を調べた。歴代の研究に水にかかわるものが多いのは、皇居が堀に囲まれていて、窓の外がだいたい水だからだという説がある。
当家のいちばんの看板商品は元号である。645年の「大化」に始まり、2019年の「令和」まで、248の元号を出してきた。元号は当家の代替わりとともに切り替わるため、そのたびに全国の役所や銀行、カレンダー業者、印鑑業者がシステムの改修に追われる。1989年の「平成」への改元では、新しい元号の発表から施行までの猶予が1日しかなかった。2019年の「令和」では、政府が退位の日を約1年半前に決めたうえで、新しい元号の発表を施行の1か月前まで伏せた。業界の準備期間は1年半あったが、何を準備すればよいかが分かったのは最後の1か月だった。
当主の誕生日は国民の祝日になるため、代替わりのたびに祝日の日付も動く。昭和の4月29日は「みどりの日」を経て「昭和の日」として残り、平成の12月23日は代替わりとともに平日に戻り、令和では2月23日が新しく祝日になった。代替わりが2019年の4月30日と5月1日に行われたため、2019年は12月23日も2月23日も祝日ではなく、天皇誕生日のない年になった。そのかわりこの年は、退位と即位に合わせて10連休が設けられ、国民は差し引きで9日得をした。
多くの老舗と同じように、当家も跡継ぎの確保に悩んでいる。当家の家訓である皇室典範は、跡を継げる者を「皇統に属する男系の男子」に限っており、2026年現在、この条件を満たす後継の候補は3人である。日本の中小企業では約半数で後継者が決まっていないとされる。当家は、候補者が決まっている点では恵まれていて、候補者の数が少ない点では恵まれていない。
この問題について政府は、2005年に有識者会議を設けて報告書をまとめたのを皮切りに、2012年、2017年、2021年と、くり返し議論の場を設けてきた。どの場でも議論は丁寧に行われ、結論はおおむね「引き続き検討」だった。国会もまた、各党の意見を「引き続き聴取」している。日本の老舗では、跡継ぎの話は先代が元気なうちに切り出すのが鉄則とされるが、当家の場合、だれが切り出す役なのかが、引き続き検討されている。
代替わりの時期も、長いあいだ当主が亡くなったときに限られていた。2016年、当時の当主はビデオメッセージで、高齢で務めを果たすのが難しくなってきたという「お気持ち」を述べ、翌2017年に退位を認める特例法ができた。2019年の退位は、1817年の光格天皇以来、約200年ぶりの生前の代替わりとなった。ただしこの法律は「一代限り」の特例として作られており、次に同じことが起きたら、日本はもう一度最初から法律を作ることになっている。
世論調査では、当家の今の形を支持するという回答が、おおむね8割前後を保っている。政党や内閣が支持率3割を超えるかどうかで一喜一憂するなかで、法律上どんな政治の権能も持たない当家がいちばん高い支持を集めている。多くの政治学者は、それは権能を持たないからだと考えている。
海外の君主の家で、古さで当家に並ぶところはない。世界でいちばん知られたイギリス王室も、系譜は1066年のノルマン朝から始まる。当家から見れば、明治のころ外国人向けに出した案内書の言い方を借りて「比較的新しいお店」にあたる。もっとも当家は、ほかの店と古さを比べたことは一度もない。比べる必要がないほど古い店は、たいてい自分から言わない。