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モロトフ食品工業

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
中身はパンです。包装にもそう書いてあります。
〜 自社製品の表示 について、ヴャチェスラフ・モロトフ
創業者のヴャチェスラフ・モロトフ。表示の正確さには定評がない。

モロトフ食品工業(モロトフしょくひんこうぎょう)は、かつてソビエト連邦にあった食品メーカーである。主力商品「モロトフのパン籠」は、注文を受けずに空から直接届ける宅配食品として知られた。しかし表示と中身が違うという苦情が創業直後から国際的に寄せられ、営業開始からわずか15日で業界団体を除名された。食品業界の史上最短の記録である。

社名は創業者で、外務担当の代表取締役でもあったヴャチェスラフ・モロトフにちなむ。「モロトフ」は金槌を意味する言葉から取った通り名で、本名はスクリャービンという。食品メーカーの名前としては硬すぎるとの声が社内にもあったが、同社は「パン生地を叩いて伸ばす道具のことだ」と説明した。この説明は、同社の商品表示とちょうど同じ程度に信じられた。

同社は、商品の中身よりも商品の呼び名に経営資源を注いだことで知られる。品質管理部はなく、販売促進部が社員の約8割を占めていた。食品表示の研究者のあいだでは「優良誤認表示の祖」と呼ばれており、日本の景品表示法の講習でも、ときどき「ここまでやると一周回って分かりやすい例」として紹介される。

1939年8月23日、同社はドイツの同業者と販売地域の棲み分け協定を結んだ。東ヨーロッパの地図に定規で線を引き、どちらがどこまで売るかを決めたものである。協定には付属の取り決めがあったが、同社はその後およそ半世紀、取引先からの「そんなものがあるのか」という問い合わせに「確認しております」と答え続けた。

同年11月26日、国境の村マイニラの近くで同社の配送部門が砲撃されたと発表された。同社はすぐにフィンランドの仕業と断定し、4日後の11月30日から「配送の強化」を始めた。のちの調査で、砲撃したのは同社の配送部門自身だったことが分かっている。社内記録には今も「配送前の騒音トラブル」と書かれている。

12月1日には、国境の町テリヨキに現地法人「フィンランド民主共和国」を設立し、オットー・クーシネンを社長に置いた。現地法人は設立の翌日に本社と友好条約を結び、本社への全面協力を約束した。この現地法人の取引先は、解散するまで本社だけだった。

事業計画では、首都ヘルシンキまでの配送網を2週間ほどで完成させ、12月21日の会長の60歳の誕生日に開通式を開くことになっていた。開通式のために用意した楽隊の譜面は、105日後に契約が終わるまで一度も開かれなかった。

1940年3月13日、モスクワで和解が成立した。同社は、カレリア地方を含むフィンランドの国土の約1割を「未払いの代金」として受け取った。代金を取る食品メーカーは昔から数多いが、商品の受け取りを断り続けた客から土地で代金を取った例は、ほかに知られていない。

主力商品と表示問題

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モロトフのパン籠

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同社の看板商品で、社内の品番は RRAB-3。円筒形の大きな容器に小分けの「パン」を詰め、上空から配る。容器は落ちる途中で開き、中身を広い範囲にむらなく届ける仕組みで、配る効率だけなら当時の世界最高の水準にあった。

受取人から中身についての苦情が相次いだため、会長モロトフはラジオに出て「わが社の飛行機が落としているのは爆弾ではない。飢えたフィンランドの労働者へのパンである」と説明した。同社のカタログには焼きたてのパンの写真が載っており、その隅には小さく「※画像はイメージです」と刷ってあった。苦情を受け付ける窓口に対して同社は、「受け取り方には個人差があります」と答えた。

受取人の側は、この商品を「モロトフのパン籠」と呼ぶようになった。社長の名前が付いた愛称が客のあいだで広まった食品はめずらしく、販売促進部はこれを「ブランドが浸透した証拠」として本社に報告した。報告書を書いた担当者は、のちに昇進した。

返礼品「モロトフ・カクテル」

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パン籠を受け取ったフィンランド側は、「料理には飲み物を添えるのが礼儀」として返礼品を用意した。国営の酒類専売公社アルコがラヤマキの工場でおよそ45万本を瓶詰めし、一本ごとに耐風マッチを添えた。返礼品は郵送ではなく、受取人が同社の配送車両のすぐそばまで行って手渡しした。

日本の贈答の習慣では、いただいた品の半額ほどを返す「半返し」が相場とされる。フィンランドの返礼は量でも熱量でも相場をはるかに超えていたが、同社はお礼状を一通も出さなかった。

その後、同社は社名を勝手に商品名に使われたとして商標の侵害を訴えようとした。しかし受付の窓口になるはずの業界団体からは、ちょうどその時すでに除名されていた。

行政処分と業界団体からの除名

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1939年12月14日、同社は業界団体から除名された。理由は、受け取る側の同意なく商品を送りつけ、その上で代金を求めたことである。日本の特定商取引法でいう「送りつけ商法」にあたり、受け取った側には商品を処分する権利があるとされている。フィンランドはこの権利を、配送網ごと使った。

この団体からは、6年前の1933年に日本が自分から抜けていた。除名される前に自分から席を立つのと、立つ前に追い出されるのとで、どちらの手際がよいかは今も業界史の研究者のあいだで意見が分かれている。

同社は新聞に「お詫びと訂正」の広告を出さなかった。代わりに「訂正」だけを出した。訂正したのは表示ではなく地図だった。

その後と評価

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1940年、ウラル地方の工業都市ペルミは「モロトフ」と名前を改め、同社の企業城下町になった。1957年に会長モロトフが社内の派閥争いに敗れて閑職に移ると、町は看板を下ろしてペルミに戻った。看板の裏には、もとの名前がそのまま残っていた。

今、世界でもっともよく知られている同社の商品は、同社が作ったものではなく、競争相手が勝手に作って社名を付けた返礼品のほうである。看板商品の名前を客の側に決められた例として、マーケティングの教科書の「やってはいけない」の章に載ることがある。

同社の後継を名乗る会社は今のところない。ただ、どこの国でも、空から何かを届ける国の広報写真には、今も小さく「※画像はイメージです」と書き添えられている。

関連項目

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