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ツチノコ

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
捕まえたら、来年から何を探せばいいんですか
〜 ツチノコ について、ある村の観光課の職員

ツチノコ(槌の子、別名:バチヘビ、ツチンボ、ノヅチ)とは、日本の山間部の自治体が、半世紀にわたって共同で運営している公共事業である。「未確認動物」と書かれることが多いが、これは事業の成果目標を一般向けに言い換えたもので、正しくは「確認しないことを確認し続ける事業」と呼ばれる。事業の主体は各地の村役場・観光協会・商工会で、国からの補助はほとんど受けていない。それでも毎年、黒字で終わる。

ツチノコ事業のねらいは、地域に「まだ見つかっていない何か」を一つ置いておくことにある。ふつうの観光資源は、見に来た人が見てしまえば終わる。城は一度登れば満足され、滝は写真を撮れば用が済む。ツチノコは見つからないので、何度来ても終わらない。この「再訪率100%、満足度0%、苦情件数0件」という数字は、地方の観光行政では長いあいだ奇跡とされてきた。

事業で扱う「ツチノコ」の仕様は、各地の目撃証言をもとに定められている。体長30〜80センチメートル、ビール瓶のような寸胴の体、三角形の頭、短い尾。2メートル跳ぶ、転がって坂を下る、いびきをかく、といった機能も報告されている。仕様が自治体ごとに少しずつ違うのは、どの村も「うちのツチノコ」を名乗るためで、仕様をそろえると村同士が同じものを取り合うことになる。そうなれば、捕まえる理由が生まれてしまう。

事業の起こりは古く、『古事記』に野の神として「野椎神(ノヅチ)」の名が記されている。神話の時代から、日本の野山には「名前だけ登録されて実物の納品が無いもの」があったことが分かる。のちの土木事業の多くが、この形を引き継いだ。

正徳2年(1712年)、寺島良安の『和漢三才図会』に「野槌蛇」の項目が立ち、太く短いヘビの図が添えられた。百科事典に図が載ったことで、ツチノコは正式な台帳に記載された。以後の300年間、台帳の記載と現物との照合は、一度も行われていない。

事業が大きくなったのは、列島改造が一段落した1970年代である。道路もダムもあらかた造り終えた山の村にとって、次に必要なのは造らなくていい事業だった。釣り随筆家の山本素石の著作や、矢口高雄の漫画『幻の怪蛇バチヘビ』(1973年)が全国に仕様書を配った形になり、週末ごとに都会からの「探索者」が網と一升瓶を持って山へ入った。この時期の探索者の延べ人数は、のちの集計でも分かっていない。ツチノコと同じく、確認されていないからである。

1989年、岐阜県東白川村が「つちのこフェスタ」を始め、事業は毎年決まった時期に行う定例の行事になった。初夏の山に数百人が並んで草むらを探し、何も見つからないまま昼に解散し、五平餅を食べて帰る。この流れは30年以上一度も乱れていない。行政の行事で、ここまで予定どおりに終わるものはほかにない。

事業の仕組み

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ツチノコ事業は、三つの柱で成り立っている。

一つ目は目撃である。目撃は住民や登山客から自然に寄せられ、自治体はこれを受け付けて記録するだけでよい。受付の窓口では、どんな問い合わせにも「現在調査中です」と答える決まりになっている。この返事は、蕎麦屋の「今出ました」と同じ仕組みの言葉で、言った時点ではまだ何も出ていない。

二つ目は探索である。年に数回、自治体が探索の行事を開き、参加者から参加費を集める。参加者には地図・軍手・記念のバッジが配られる。探索の範囲は毎年ちょっとずつ変えられ、「去年探したところにはいなかった」という成果が積み上がっていく。

三つ目は懸賞金で、これが事業のいちばん大事な部分である。懸賞金は、生け捕りにした人に払うと約束したお金で、額は自治体によって数百万円から億単位まである。会計の上では払うことが決まっていないので、懸賞金をいくら上げても予算は一円も減らない。額を上げるたびに新聞に載り、載るたびに探索者が増える。財政難の自治体にとって、これほど安く上げられる数字はほかにない。

財源と収支

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事業の収入は、探索行事の参加費、関連グッズの売り上げ、記念館の入館料、善意の前払いなどである。支出は、看板の塗り直し代、着ぐるみのクリーニング代、懸賞金の新聞広告費くらいで、懸賞金そのものは入っていない。

ある村の試算では、懸賞金を1億円に上げると、宣伝の効果は年3,800万円になる。懸賞金を実際に払った場合の損失は1億円と、来年からの事業収入すべてで、合わせると村の歳入の約2.7年分にあたる。担当者は「ツチノコが見つかった日が、村の財政が破綻する日です」と議会で答えた。この答弁は議事録に載り、拍手が起きた。

事業の会計は、夢を売る同業者とよく比べられる。宝くじは当たる人が必ずいるので、払い戻しが要る。ツチノコは当たる人がいないので、払い戻しが要らない。この違いのおかげで、ツチノコ事業の還元率は0%に保たれている。参加者から苦情が出たことはない。

事業評価

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監査の様子。今年も、成果がないという成果が見つかった。

ツチノコ事業は、ほかの公共事業と同じように外部の評価を受けている。評価者は毎年「捕獲の見通しが立っていない」と指摘し、自治体は毎年「見通しが立たないよう努めている」と答える。指摘と答えがぴったり合っているので、事業は毎年「おおむね適正」とされる。

成果指標(KPI)は「未捕獲の年数」で、事業開始からずっと前年を上回り続けている。目標に届かなかったのは、1970年代に一度、「ツチノコの死体らしきもの」が持ち込まれたときくらいである。調べるとヤマカガシで、自治体の関係者は胸をなで下ろした。その後も、ふくれたヘビ、アオジタトカゲ、寝ている太った猫などが何度か持ち込まれたが、いずれも仕様と合わないとして返された。事業の存続をおびやかすものは、毎回、窓口で丁寧に返されている。

専門家の中には、事業の目的を果たすには、ツチノコがいないことを証明しないほうがいいと考える人が多い。いないと証明されれば事業は終わる。いると証明されても事業は終わる。どちらにもならない状態を50年守ったことが、この事業のいちばんの技術だとされている。

いま事業がかかえているいちばんの課題は、探索者の高齢化である。1970年代のブームで山に入った世代は、いまでは70代から80代になり、草むらにしゃがむと立ち上がれなくなった。自治体は「立ち上がれなくなったら、そこがツチノコのいそうな高さです」と案内しているが、若い参加者は増えていない。

もう一つの課題は、山の監視カメラの普及である。カメラの映像が増えるほど、「映っていない」ことがはっきりしてしまう。ある村では、カメラの映像をすべて確認したうえで「現在調査中です」と発表したが、記者に「何を調査しているのか」と聞かれ、担当者は「調査中かどうかを調査しております」と答えた。

最悪の事態として、本当に生け捕りにされた場合の対応手順も決められている。手順書によれば、まず捕まえた人を記念館に案内してお茶を出し、懸賞金の支払いには「専門機関による鑑定」が要ると説明し、鑑定は「現在調査中です」とする。手順書の最後のページには、毎年4月、担当者が交代するたびに、前任者の字で「放せ」と一言書き足されている。

関連項目

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