ふるさと納税
天下の税は天下の税にあらず。返礼品を厚くする者の税なり。
〜 ふるさと納税 について、ある町役場の企画課長
ふるさと納税(ふるさとのうぜい)とは、2008年(平成20年)に始まり、全国1,788の地方自治体が住民税を奪い合っている、日本でいちばん大きく、いちばん長く続いている内戦である。戦国時代との違いは、刀や鉄砲の代わりに牛肉・ホタテ・いくら・トイレットペーパーを使うことと、勝ち負けを領地の広さではなく「寄附受入額」で決めることである。戦場は野山ではなく、毎年12月31日の23時50分ごろのスマートフォンの画面である。

この戦では、民は年に一度、自分の住民税をどの大名に差し出すかを自由に選べる。差し出された大名は、お礼に地元の産物を送る。差し出した民は、2,000円を除いた分を、もとの領主に払うはずだった税から差し引いてもらえる。つまり民から見れば2,000円で牛肉を買う制度であり、大名から見れば隣の国の年貢を自分の蔵へ移す制度であり、都会の区役所から見れば、ある朝起きたら蔵の中身が宮崎県に移っている制度である。
戦を取り仕切るのは、霞が関に構える幕府である。幕府は大名どうしの戦を禁じず、むしろ始めた側であり、戦が激しくなりすぎると、そのたびに新しい法度を出して大名を叱る。叱られた大名は、法度の文言を一字一句読み込み、書かれていない抜け道から次の兵を出す。
戦の発端は2007年、時の総務大臣・菅義偉が「生まれ育ったふるさとに恩返しができる仕組み」を唱えたことにある。秋田の農家に生まれ、集団就職のように上京した人らしい、郷土愛に根ざした穏やかな構想であった。実際、始まってから数年間の寄附は年に数十億円から百数十億円ほどで、戦というより、盆と正月に実家へ菓子折りを送るくらいの静けさだった。
均衡が崩れたのは2015年である。控除の上限がおよそ2倍に引き上げられ、5つの自治体までなら確定申告をせずに書類1枚で済む「ワンストップ特例」が始まると、寄附の総額は前の年の約389億円から約1,653億円へと4倍に膨れ上がった。ふるさとへの恩返しは、この年から、ふるさとでもなんでもない土地への出兵に変わった。
この戦で勝ったのは、兵の数ではなく兵糧の質であった。宮崎県の都城市は「肉と焼酎」の二本槍を掲げ、何度も寄附額日本一の座についた。人口16万人の市が、人口90万人の世田谷区の年貢を毎年のように持ち帰る様子は、桶狭間の再来と呼ばれた。北海道の紋別市・根室市・白糠町などは、ホタテ・カニ・いくらを満載した船団で南へ攻め上がり、本州の民の胃袋を次々と降らせた。
海も牧場も持たない小さな大名たちは、別の兵器を探した。町内に工場があるというだけでテレビや掃除機を出す町が現れ、町内に倉庫があるというだけでトイレットペーパーを出す町が現れ、商品券や旅行券を出す町が現れた。ここに至って、民の関心は「どのふるさとに恩返しするか」から「どのふるさとが一番還元率が高いか」へ移り、還元率を比べる一覧表が、合戦の布陣図のように出回った。
毎年12月の下旬になると、全国の民の玄関に段ボールが積み上がる。中身の多くは、民が一度も行ったことのない町の名産である。
幕府は2017年、返礼品は寄附額の3割までを目安にせよとの書状を大名たちに送った。ほとんどの大名は従ったが、従わない大名もいた。その筆頭が、関西国際空港を領内に持つ大阪府の泉佐野市である。泉佐野市は全国の産物を集めて返礼品とし、さらに2019年2月、「100億円還元 閉店キャンペーン」と銘打って、返礼品に南蛮渡来の金券を上乗せした。閉店と言いながら、店を閉めたことは一度もない。この年度、泉佐野市が集めた寄附は約498億円で、全国の総額の1割近くを一つの市が持ち帰った。
幕府はついに法度を法律にした。2019年6月から、返礼品は寄附額の3割以下、しかも地場産品に限ると定め、従わなかった泉佐野市・静岡県小山町・和歌山県高野町・佐賀県みやき町の4つの市町を、戦から締め出した。世に言う改易である。高野町は弘法大師が開いた霊場の町だが、幕府の法度の前では、霊験もあらたかではなかった。
しかし泉佐野市は城を明け渡さず、幕府を相手に訴えを起こした。大阪高裁では負けたが、2020年6月30日、最高裁判所は、法律ができる前のふるまいを理由に締め出すのは違法だとして、泉佐野市の逆転勝ちを言い渡した。幕府に弓を引いて勝った大名は日本史にも数えるほどしかおらず、泉佐野市はその後、地場産品だけで戦う普通の大名として戦に戻った。
戦が大きくなるにつれて、大名と民のあいだには商人が入るようになった。「ふるさとチョイス」「さとふる」「楽天ふるさと納税」などのポータルサイトである。商人たちは大名から手数料を取って返礼品を並べ、民には自分の店で寄附するとポイントが付くと触れ回った。民は大名を選んでいるつもりで、実は商人を選んでいた。
幕府はこれを快く思わず、2023年に、送料や手数料を含めた経費を寄附額の5割以内に収めよとの法度を厳しくし、さらに2025年10月からは、ポイントで民を誘うことそのものを禁じた。楽天はこれに抗議する署名を集め、のちに国を相手取って訴えを起こした。百姓一揆は聞いたことがあっても、商人が幕府に一揆を起こすのは珍しく、多くの歴史家は、これを戦国の世が新しい段階に入った印と見ている。
2024年度の寄附の総額は約1兆2,728億円に達し、戦は今も広がり続けている。負けが込んでいるのは東京・神奈川・大阪などの都会の大名で、なかでも世田谷区は、年に100億円を超える年貢を地方へ持ち去られている。負けた大名が失った税の4分の3は、幕府が国の蔵から埋め合わせる決まりになっている。ただし東京の区は、豊かであるという理由で一銭も埋め合わせてもらえない。
経済学者の多くは、この戦について控えめな見方をしている。民がどの大名に税を差し出しても、日本全体の税は1円も増えない。そのうえ、集めた寄附の4割から5割は、返礼品の仕入れ・送料・商人への手数料として、戦のあいだに消えていく。十数年にわたる戦の結果、日本の税は増えず、段ボールだけが増えた。