電磁調理器
火は出せません。熱なら、要件を満たした方にのみ交付いたします。
〜 電磁調理器 について、電磁調理器の窓口担当
電磁調理器(でんじちょうりき、英: Induction Heater)とは、台所に置かれる熱の交付機関である。通称「IH」、正式には「誘導加熱」という。ガスコンロが誰にでも炎を配る昔ながらの制度であるのに対し、電磁調理器は、決められた要件を満たした申請者にだけ、審査を経て熱を交付する。交付された熱は申請者の底で直接生まれるので、窓口であるトッププレートそのものは原則として熱くならない。熱いのは、直前に熱を受け取った申請者が座っていた跡である。

電磁調理器の法的な根拠は、1831年8月29日にマイケル・ファラデーが見つけた電磁誘導の法則にさかのぼる。ファラデーは、磁石を動かすとコイルに電流が生じることを確かめたが、それで目玉焼きを焼くところまでは思い至らなかった。この空白を埋めるのに、行政は102年かかった。
1933年、シカゴ万国博覧会で、熱交付の試行窓口が初めて一般に公開された。来場者は、炎のない台の上で鍋の湯が沸き、そばに置いた新聞紙が燃えないのを見て驚いた。ただし、来場者の3割は「それなら新聞紙の上で沸かせばよい」と感想を書き残しており、制度の趣旨はこの時点では正しく伝わっていなかった。
日本では1974年、松下電器が国内初の家庭用窓口を開いた。最初の窓口は卓上型の出張所で、1日の平均来庁者は鍋1.3個、そのうち要件を満たして熱を交付されたのは0.6個だった。窓口の職員は、残りの0.7個に「鍋を確認してください」と丁寧に告げ続けた。
1990年代から2000年代にかけて、電力会社は「オール電化」の名のもとに、家庭の熱行政をまとめる広域合併を進めた。給湯・暖房・調理の3つの部局が統合され、一部の住宅ではガス管が撤去された。撤去されたガス管の跡地には、ほとんどの場合、何も建たなかった。
標準的な庁舎は200Vの電源につながったビルトイン型で、窓口を2〜3口備える。庁舎全体で使える熱の予算はおおむね5.8kWと決まっていて、ある窓口で強火を交付すると、隣の窓口の交付量が自動的に削られる。これを「予算の融通」と呼ぶが、利用者は単に「隣が弱くなった」と呼ぶ。
卓上型の出張所は家庭用の100Vコンセントで運営され、最大出力は1,400Wに抑えられている。コンセント1口あたり1,500Wまでという上位の規定から、100Wを予備費として残した結果である。この予備費が執行された記録は、今のところ一件もない。
窓口の中には銅線のコイルが置かれ、磁界の向きを毎秒2万〜9万回切り替えている。この切り替えのとき、職員はときどき「キーン」という高い音を出す。若い利用者ほどこの音をよく聞き取り、40代より上の利用者はしばしば聞き取れない。窓口ではこれを、世代間の意思疎通の問題として扱っている。
熱の交付を受けるには、申請者は次の要件をすべて満たさなければならない。
- 磁性:申請者は鉄、または磁石のつくステンレスでなければならない。審査では窓口職員が磁界を当て、申請者の底に渦電流が生じるかどうかを確かめる。生じなければ、申請は受理されない。
- 平らな底:底は窓口にぴったり付いていなければならない。底の反った申請者は「書類に不備がある」とみなされる。
- 最低の大きさ:底の直径はおおむね12cm以上でなければならない。これに満たない小さな申請者、たとえばエスプレッソ用の小鍋や徳利は、窓口では存在しないものとして扱われる。
- 在席:申請者は交付のあいだ、窓口に置かれ続けなければならない。持ち上げられた時点で離席とみなされ、交付はすぐに止まる。
この基準により、アルミ鍋・銅鍋・耐熱ガラス・土鍋は、長いあいだ交付の対象外とされてきた。中でも土鍋は、冬になると毎年かならず窓口に現れ、毎年かならず断られる。窓口では土鍋を「熱心な方」と呼んでいるが、名簿上の区分は「対象外」である。
2000年代に入ると、アルミや銅にも熱を交付できる「オールメタル対応」の窓口が開かれた。これで、申請者の出自を問わない平等な交付が実現したとされる。ただし、交付の効率はおおむね鉄の申請者より低く、オールメタル窓口の職員は、アルミ鍋の前でだけ少し長く考え込む。
天ぷらを揚げるとき、電磁調理器は油の温度を細かく管理する。油の温度が上限に近づくと交付を自動的に止め、油がひとりでに燃え上がるのを防ぐ。この規制によって、家庭の天ぷら油火災は大きく減ったと考えられている。一方で、決められた油の量(多くの機種で800g前後)より少ない油で揚げようとすると、温度の測定が追いつかず、規制そのものが働かなくなる。このことは、取扱説明書の7ページ目に小さな字で書かれている。
炒飯を作るときは、料理人が鍋を持ち上げて振ることが大切だとされる。しかし電磁調理器の規定では、鍋を持ち上げた瞬間に申請者は離席とみなされ、交付が止まる。料理人が1秒に2回鍋を振ると、交付も1秒に2回打ち切られ、そのたびに再開の手続きがとられる。こうして電磁調理器で作った炒飯は、パラパラではなく、手続き的になる。
窓口は、一定の時間操作がないと、交付を自動的に打ち切る。利用者の安全のための措置であり、煮込み料理の途中で窓口が閉まるのも同じ措置による。2時間煮込むはずのカレーは、多くの家庭で1時間58分目に「本日の受付は終了しました」と告げられる。
電磁調理器は、炎が出ないこと、天板を拭くだけで掃除が終わること、夏の台所が暑くなりにくいことから、高く評価されている。ある調査では、IHを入れた世帯の約7割が「満足」と答えた。残りの約3割のうち、半分は満足の意味が分からないと答え、もう半分は土鍋だった。
ガス業界はこれに対し、「料理は火で作るもの」と長年訴えてきた。しかし2008年、ガスコンロのすべての口に温度センサーを付けることが義務になり、ガスコンロもまた、鍋の温度を見張って勝手に火を弱める機関になった。こうして両者の違いは、熱を交付する前に審査するか、交付したあとで監視するかという、手続きの順番だけになった。
停電のとき、電磁調理器はすべての窓口を閉庁する。このときガスコンロだけはマッチ1本で臨時の窓口を開くことができ、オール電化の家の住人は、この日に限って隣の家のガス管に頭を下げに行く。
- 窓口1件あたりの平均審査時間:0.8秒
- 1年間に受理されなかった申請者のうち、土鍋の占める割合:37.4%
- 「鍋を確認してください」の表示を見た利用者が、同じ鍋を置き直す回数の平均:3.2回
- トッププレートに置かれたまま交付を待つ、鍋でないもの(スマートフォン・郵便物・猫)の年間件数:1世帯あたり41件
- そのうち、猫が自分で窓口を開けた件数:2件