電子マネー
天下は、ピッの音の数で決まる。
〜 電子マネー について、ある決済端末
電子マネー(でんしマネー)とは、平成の後半から令和にかけて日本の財布を舞台に続いている群雄割拠の戦乱と、そこに加わっている勢力をまとめた呼び名である。「キャッシュレス戦国時代」ともいう。各勢力は自分の旗印(カード・アプリ・マスコット)を掲げ、関所・駅の改札・自動販売機といった要所を押さえようと、2001年から四半世紀にわたって争い続けている。天下を統一した者はまだおらず、平均的な領民の財布には、互いに同盟したり敵対したりしている家紋が五つ以上同時に入っている。
電子マネーの戦いは刀ではなく端末で行われる。領民がカードやスマートフォンを端末にかざして音が鳴った瞬間、その一回の支払いは、かざされた家の手柄になる。合戦の単位は「一決済」で、一騎打ちにかかる時間はおよそ0.1秒である。あまりに速いので、領民の多くは自分がいまどの家に年貢を納めたのか分かっていない。
諸勢力の兵站を支えているのは、ソニーが開発した非接触IC技術のFeliCaである。交通系も流通系も商家系も、主な家のほとんどがこの同じ鍛冶屋の刀を使っている。戦況がどれだけ荒れても、鍛冶屋だけは負けない仕組みになっている。
2001年、二つの家がほぼ同時に旗揚げした。一つは商家の連合に担がれたEdyで、もう一つは11月18日に東国の街道を治める大名が立てたSuicaである。Edyは商人の町で勢力を広げ、Suicaは改札という最大の関所を最初から持っていた。Suicaの旗印にはペンギンが描かれ、敵からも味方からも「かわいい」と言われたが、なぜペンギンが東国の街道を治めているのか、公式な説明はない。Edyはのちに楽天の傘下に入り、2012年に「楽天Edy」と名を改めた。戦国の世では、名字が変わるのは珍しくない。
2007年の春、コンビニとショッピングモールを地盤とする二つの流通大名が、数日違いで続けて参戦した。七家のnanacoと、犬を飼う家のWAONである。どちらも自分の領地の店でしか本領を発揮できない弱点を抱えていたが、その代わり、自分の領地の中では無敵だった。WAONは決済のたびに犬の鳴き声を鳴らし、領民に「いま年貢を払った」と毎回思い出させる策を取った。nanacoは鳴かなかった。
2013年3月23日、Suica・PASMO・ICOCAなど交通系の十家が「全国相互利用」の盟約を結んだ。これで領民は、東国の札で西国の改札を通れるようになった。ただし盟約には、関所を通る権利はお互いに認めるが、残高の払い戻しはそれぞれの国元でしか受け付けない、という一文がある。戦国大名はどの家も、金を返す話になると急に国境を思い出す。

2018年12月4日、新興のPayPayが「100億円あげちゃう」と称する前代未聞の撒き銭を始めた。支払額の20%を領民に返すこの作戦は家電量販店の前に行列を作り、予定の100億円をわずか10日で撒き切った。PayPayはそのうえ、商人から決済手数料を取らない方針を2021年9月まで続けた。歴史家はこれを織田信長の楽市楽座になぞらえる。信長と違ったのは、商人が喜んだ理由がほぼ「無料だから」の一点だったことである。
2019年7月1日、七家は満を持してスマートフォン決済の「7pay」を出陣させた。ところが出陣の直後から不正利用が相次ぎ、記者会見では社長が二段階認証についての質問にうまく答えられず、城の守りの薄さが天下に知れ渡った。7payは同年9月30日に廃止された。在位はおよそ3か月で、明智光秀の三日天下より約30倍長いが、戦国史の教科書では同じ扱いになっている。
電子マネーの戦場には、昔から続くいくつかの作法がある。
チャージは兵糧の補給である。領民は戦の前に、自分の金を家の蔵に預けておく。Suicaの蔵の上限は2万円と決まっていて、どれほど裕福な領民でも、一度に2万円を超える兵糧を持ち込むことはできない。大名が領民の財力を恐れていた名残と考えられている。
ポイントは恩賞である。たいていの家は年貢の1%前後を恩賞として領民に返す。領民はこの1%の差を求めて家から家へと渡り歩く。主君を持たず、還元率だけに仕える彼らは、牢人と呼ばれる。
残高不足は、戦場でいちばん重い恥とされる。改札で兵糧が尽きた者は、扉に行く手をふさがれ、後ろに並ぶ数十人の冷たい視線を浴びたまま、来た道を引き返して精算機に向かわなければならない。この光景を一度でも見た者は、だいたい翌日からオートチャージの家に降る。
2019年10月、幕府は年貢を10%に引き上げた。同じ日に、キャッシュレスで払った者には最大5%を返すという還元事業を始め、2020年6月まで続けた。年貢を上げたその日に年貢の一部を返す制度を同時に始めたわけで、財政としては筋が通らないが、領民の多くは得をしたと感じた。
2024年、幕府は全国の支払いのうちキャッシュレスの割合が42.8%に達し、「4割」という目標を達成したと発表した。残りの57.2%は今も現金で払われている。現金方の最後の砦としては、個人経営のラーメン屋の券売機、町内会費、お年玉、神社の賽銭箱が知られている。もっとも賽銭箱の一部にはすでにQRコードが貼られており、神様もどこかの家に仕官したとみられる。日本の天下は、まだ半分以上が小銭のものである。
多くの経済学者は、財布に五枚も六枚も家紋を入れて歩いている状態を「統一された天下」と呼ぶのは難しいと考えている。一方で、領民の側にはあまり不満がない。ある調査によれば、領民がいちばんよく使う電子マネーは、恩賞がいちばん多い家でも残高がいちばん多い家でもなく、スマートフォンの画面のいちばん左上にある家だという。天下を取るのに要るのは兵でも金でもなく、ホーム画面の一等地である、と結論づける研究者もいる。
戦乱はいまも続いている。決着がつく日がいつになるのか、予想できる者はいない。ただ、関所の端末だけは、どの家が勝っても同じ音で鳴ることが分かっている。