漢方
社長が麻黄で、経理が甘草なら、たいていの会社は回る。
〜 漢方 について、後漢の経営コンサルタント
漢方(かんぽう)とは、根・皮・種・実・貝殻・虫などから集めた社員が、一つの処方名のもとに会社をつくり、役職を分け合って病気と取引する、二千年あまり続く業態である。一つの処方が一つの会社にあたる。日本では2026年現在、148社が医療用として保険の指定を受けている。採用面接は約1時間、応募者をまとめて煮て行う。
漢方の会社は、たいてい3人から10人ほどの少数精鋭で営まれる。業界最大手の一つである葛根湯は、葛根・麻黄・桂皮・芍薬・甘草・大棗・生姜の7人体制で、創業から約1800年、王朝が何度変わっても社員を一人も入れ替えていない。西洋の製薬会社が一人の天才(有効成分)を引き抜いて単独で働かせるのに対し、漢方は「誰が何をしたのかは本人たちにもよく分からないが、全体としては成果が出ている」という働き方を特徴とする。日本の会社員にとって、これほど親しみやすい組織論は他にない。
日本では、業界最大手の取引先が各社に番号を振っている。葛根湯は1番、抑肝散は54番、大建中湯は100番である。番号は業績の順でも創業の順でもない。何の順なのかを社員に尋ねると、全員が黙って煮出される。
業界の創業者は、神農とされる。神農は百種類の草を自分でなめて採用を決め、一日に70回、毒に当たったと伝えられる。人事担当者が自分で毒見をする会社は、今日では労働基準監督署の指導の対象となる。神農のまとめた『神農本草経』は、365人の応募者を「上品」120人、「中品」120人、「下品」125人の三つに分けた。毎日飲んでも害のない上品は役員候補、よく効くが危ない下品は現場に回された。この分け方は、のちの多くの日本企業の新卒採用に受け継がれた。
後漢の末に張仲景が著した『傷寒論』は、113社の社員構成と取引の手順を載せた、業界で最初の会社四季報である。今の日本で保険の指定を受けている会社の多くは、ここに名前のある老舗である。上場から1800年たっても四季報の改訂が一度も追いつかないことは、業界の誇りとされている。
日本への進出は、562年に呉の知聡が医書を持ち込んだことに始まるとされる。江戸時代には、吉益東洞(1702〜1773年)が「万病一毒説」を唱え、すべての病気の原因は一つの毒であると言い切った。原因を一つに絞り込み、それを取り除けば会社は立ち直ると説く経営コンサルタントは、このとき日本に初めて現れた。
明治政府は1874年に医制を定め、1883年からは西洋医学を学んだ者だけが医師の試験を受けられることにした。業界にとっては、事実上の廃業勧告である。1895年、帝国議会に漢方医を続けさせてほしいという請願が出されたが、78対105で否決された。業界の重鎮であった浅田宗伯の名は、その後、喉の小さな取引先の看板として残った。社員が飴になって生き延びる業界は、ほかにあまり例がない。
1967年、4社が初めて保険の薬価に載り、1976年には一気に数十社が加わった。業界は約80年ぶりに表舞台へ戻った。ただし、それまでの80年間も、社員たちは引き出しの中で毎朝出社していた。
漢方の会社は、「君臣佐使」と呼ばれる四つの役職で組織される。「君」は主な効き目を担う社長、「臣」は社長を支える専務、「佐」は社長の行きすぎを抑え、毒を打ち消す課長、「使」は全体の調和をとり、薬を目的地まで案内する総務である。理想の人員配置は「一君二臣三佐五使」とされ、社員11人のうち5人が総務になる。この比率を初めて見た日本の会社員の多くは、それが最善の策なのかどうか、しばらく考え込むという。
総務の代表格が甘草である。甘草は医療用148社のうち約7割に籍を置き、「国老」の名で呼ばれる。どの会社の会議にも出てくるが、決して社長にはならない。甘草があちこちに籍を置く人であるために、一人の取引先(患者)が同時に3社、4社と契約すると、甘草が知らないうちに同じ現場に何人も派遣されることになる。そうなると、むくみや血圧の上昇という形で始末書が届く。届く先は甘草ではなく、取引先の体である。
- 葛根湯(1番)
- 首から上の取引の老舗。ひき始めの寒気と肩こりを主な取引先とする。落語「葛根湯医者」には、頭痛にも腹痛にも、付き添いで来ただけの人にも葛根湯を出す医者が登場する。一つの会社に取引をまかせきりにする危うさを、日本人は江戸の寄席でとうに学んでいた。
- 大建中湯(100番)
- 山椒・乾姜・人参・膠飴の4人の会社。ただし重さでいえば、社員の大半は膠飴、つまり水あめである。おなかの手術のあとの腸の動きに強く、アメリカで臨床試験まで受けた。日本の会社がアメリカ進出のために送り込んだのが、主に水あめだったことになる。
- 抑肝散(54番)
- もとは子どもの夜泣きとひきつけを請け負う会社で、母親も一緒に飲む「母子同服」を社是としていた。社員研修に家族を呼ぶ会社の先がけである。現在は、取引先の多くが高齢者となっている。子ども向けの事業から介護へ業態を変えて生き残る、日本の少子高齢化を約450年先取りした経営判断であった。
- 防風通聖散
- 社員18人の大所帯。ドラッグストアでは「おなかの脂肪」を取引先として売られている。18人がかりでも腹回りの案件がなかなか片づかないことから、業界では大企業病の例としてよく引き合いに出される。
西洋医学の側は、漢方の会社に対して長いあいだ「どの社員がどの成果を出したのか、個人ごとに説明せよ」と求めてきた。これに対し業界は、18人の会社で一人ずつの成果を問うのは成果主義の行きすぎだ、と答え続けている。両者の議論は、日本の人事評価制度をめぐる議論と同じくらい長く、同じくらい結論が出ていない。
人材の確保も課題である。日本の会社が使う社員の約8割は中国から採用されており、国産の社員は約1割にとどまる。総務の甘草にいたっては、ほぼ全員が海外から来ている。148社のうち約7割の総務を輸入に頼っていることについて、多くの専門家は、それが最善の策ではないと考えている。
それでも業界は、創業から約1800年、7人の顔ぶれを一度も変えずに今朝も営業している。落語の葛根湯医者は、いまも患者を待合室に呼び入れている。