植民地主義
お客様のご意向は、ご契約の後でじっくり伺っております。
〜 植民地主義 について、ある本国の植民地省の担当者
植民地主義(しょくみんちしゅぎ、英: Colonialism)とは、15世紀から20世紀にかけてヨーロッパの数か国が手がけた、国家規模のフランチャイズ事業である。本国を本部、海の向こうの土地を加盟店とし、看板・言葉・宗教・税金の決まりをひとまとめで渡す代わりに、売上のほぼすべてをロイヤリティとして受け取る。加盟の申し込みは決まって本部の側から行われた。契約書が加盟店の読める言葉で渡された例は、ほとんど見つかっていない。

本部が加盟店に渡す商品は、まとめて「文明」と呼ばれた。中身は、本部の言葉による研修、研修マニュアル、本部の王の肖像の入った紙幣、そして本部が引いた地図である。1899年、イギリスの詩人ラドヤード・キプリングは、本部の経営理念を詩『白人の責務』にまとめた。加盟店を導くのは本部にとってつらい務めである、という内容である。この詩は、加盟店の側では一度も唱和されなかった。
事業の仕組みは単純である。加盟店は香辛料・主力商品・綿花・ゴムといった原材料を本部に納め、本部の工場でできた品物を本部の決めた値段で買い戻す。これを重商主義という。加盟店が自分の畑の綿で自分の服を織るのは、契約違反になった。
1494年、スペインとポルトガルはトルデシリャス条約を結び、カーボベルデ諸島の西370レグア、だいたい西経46度37分の線で地球を二つに分けた。教皇もこれを承認していた。地球を二社で分ける出店エリアの協定である。その線の上や向こう側に住んでいた人たちの同意は、後で取り付けることになっていた。
1600年にイギリスが、1602年にオランダが、それぞれ東インド会社をつくった。オランダの会社は世界初の株式会社とされ、条約を結ぶこと、軍隊を持つこと、戦争をすること、お金をつくることを国から任されていた。社員が自分の判断で戦争まで始められる、裁量労働制の行き届いた会社であった。
この会社は日本にも出店を申し込んだ。しかし鎖国中の徳川幕府は、1641年から長崎の出島という約1.5ヘクタールの扇形の人工島にしか店を置かせず、商館員が島の外へ出ることも厳しく制限した。商館長は年に一度、江戸まで挨拶に行くことを求められた。加盟店の側が本部の社員を閉じ込めたのは、この業界ではまれな例とされる。
1884年11月から1885年2月にかけて、ドイツの宰相ビスマルクはベルリンに14か国を集め、アフリカに店を出すときの決まりを話し合った。これがベルリン会議である。アフリカからの出席者はいなかった。会議の後、各本部は国境策定担当を地図に当て、出店エリアを分け合った。いまアフリカの国境線の約44パーセントが直線なのは、このためである。川や山や民族の分かれ目は、図面に載っていなかった。現地の同意は、いつものように後で取り付けることになっていた。
この時期、ベルギー国王レオポルド2世は、コンゴを国の店ではなく自分個人の店として登録した。この店のやり方には各国の本部からさえ苦情が出て、1908年に店はベルギー政府に引き取られた。同じ業界の同業者から「やりすぎだ」と言われる商売は、あまり多くない。
19世紀の終わり、本部側の研修を熱心に受けた日本が、自分も本部になると言い出した。日本は1895年に台湾を、1910年に朝鮮半島を店に加え、看板・言葉・名前までを本部の形にそろえた。のちに、欧米の本部からアジアの店を解き放つという「大東亜共栄圏」を掲げたが、実際に行われたのは看板を日本のものに掛け替えることであった。解き放たれた側の感想は、本部の社史に載っていない。
加盟した店は、まず名前を変えられた。本部の女王の名前の湖、本部の船乗りの名前の岬、本部の実業家セシル・ローズの名前の国「ローデシア」などである。もとの名前は、店の人たちが口で言い伝えるものとされた。
営業時間は24時間365日で、休みの日を決めるのは本部であった。プランテーションの働き手は、足りなくなると本部が別の大陸から連れてきた。いまの日本のコンビニエンスストアの店主が本部との契約書を読んでどこかで見たような気がするのは、このためだという説がある。
ロイヤリティの率は、公表されたことがない。ある経済学者は、1765年から1938年までにイギリスがインドから持ち出した富を、いまの値打ちで約45兆ドルと見積もった。本部はこれを指導料として帳簿に付けていた。
20世紀に入ると、加盟店から契約の見直しを求める声が次々に上がった。1930年、インドのガンディーは、本部が独り占めにしていた塩を自分たちで作るため、約386キロを歩いて海へ向かった。本部の売り物を海水から勝手に作られては、本部の商売は成り立たない。17年後の1947年、インドとパキスタンは店をたたみ、自分たちで店を開いた。
1960年にはアフリカで17か国が一度に独立し、この年は「アフリカの年」と呼ばれた。本部の多くは、店を引き払う日を自分の国の都合で決めた。現地の同意を、今度こそ先に取り付けようとした本部もあったが、そのころには誰も本部の話を聞いていなかった。
1898年に99年の約束で借りた香港の新界は、1997年に期限どおり返された。期限まできっちり守ったので、この業界ではかえって珍しがられた。
本部は看板を下ろした。しかし、定規で引いた国境、本部の言葉の公用語、店じまいのときに背負わされた借金は、そのまま残った。これを新植民地主義と呼ぶ人もいる。本部はいまも「開発援助」という名前で研修を続けている。
国連の非自治地域リストには、2020年代でも17の地域が載っている。本部はこの事業を「歴史」の棚に並べたが、売れ残りはまだ倉庫にある。