排他的経済水域
海はみんなのものです。ただし、ここからここまでは私のです。
〜 排他的経済水域 について、ある沿岸国の代表
排他的経済水域(はいたてきけいざいすいいき、英: Exclusive Economic Zone、略称 EEZ)とは、地球の海面に各国が敷いた、世界最大の場所取り用ブルーシートである。シートの端は、海岸線のすぐ外に引かれた「基線」から200海里(約370.4キロメートル)と決まっている。その内側では、シートを敷いた国だけが魚を獲り、海底を掘り、風車を立てることができる。ほかの国の船がシートの上を通り抜けるのは構わないが、そこで弁当を広げてはいけない。
排他的経済水域の仕組みは、日本の花見の場所取りとほぼ同じである。早く来た者が自分の陣地の端を何かで押さえ、そこから一定の範囲を「うちの席」と宣言する。違いは手間にある。花見の場所取りは若手1人とブルーシート1枚で済むが、排他的経済水域では国際連合が会議を9年間開き、全320条と9つの附属書からなる規約を作らなければならなかった。この規約は国連海洋法条約と呼ばれ、1982年に署名され、1994年11月16日に発効した。
シートの上の権利は、敷いた国から見れば「主権的権利」、それ以外の国から見れば「見ているだけの権利」である。シートの内側の魚、海底の石油や天然ガス、潮の流れや風の力は、すべて敷いた国のものになる。一方で、シートの下を潜水艦が通ること、上を飛行機が飛ぶこと、海底ケーブルを敷くことは、ほかの国にも認められている。つまり、シートの上は通ってよいが、座ってはいけない。花見会場の通路と同じ扱いで、実際に守られているかどうかが別の問題なのも同じである。
17世紀まで、海は誰のものでもなかった。オランダの法学者フーゴー・グロティウスは1609年の『自由海論』で、海は広すぎて誰にもシートを敷けないと論じた。当時の国々が岸から主張できたのは、大砲の弾が届く範囲、おおむね3海里までだった。これを着弾距離説という。海の広さを大砲の性能で決めていた時代なので、各国は領海を広げたければ、まず大砲を改良した。
1945年9月28日、アメリカ合衆国のトルーマン大統領が、自国の沖合の大陸棚にある資源はアメリカのものだと宣言した。花見にたとえれば、桜がまだ咲いていない9月に会場へ現れ、シートも敷かずに「地面の下はうちの」と言い出したことになる。これを見た南米の国々は、地面の下だけでは遠慮が過ぎると考えた。1952年、チリ・ペルー・エクアドルはサンティアゴ宣言で、沖合200海里までを自国の海とした。200という数字の根拠には諸説あり、もっともよく聞くのは、クジラがだいたいその辺りまでいたから、というものである。

場所取りをめぐる最初の本格的な衝突は、北大西洋で起きた。アイスランドは1952年から1975年にかけて、自国の漁業水域を4海里、12海里、50海里、200海里と4回広げた。そのたびに、シートの上でフィッシュ・アンド・チップスの中身を獲っていたイギリスの漁船と揉めた。これがタラ戦争である。アイスランドの沿岸警備隊は、イギリス漁船の後ろに回り込み、特製の切断器で漁網を切るという戦法をとった。イギリスは海軍のフリゲート艦を送り込んだが、争いは3回ともアイスランドの言い分が通って終わった。人口20万人あまりの国が大英帝国と3回争い、3回とも網を切る道具で勝ったのである。
こうした場所取りの乱れを収めるため、国連は1973年から第三次国連海洋法会議を開いた。会議は9年かかり、1982年、ジャマイカのモンテゴ・ベイで条約が署名された。日本は1996年に条約を批准し、条約は同年7月20日に日本で効力を持った。この日は、同じ年から国民の祝日になった海の日の、最初の当日でもある。日本は、海を祝う初めての祝日に、海の一部を自分のものにした。
排他的経済水域は、いくつかの部品でできている。
- 基線
- シートの端を押さえる線。ふつうは干潮時の海岸線だが、入り組んだ海岸では岬と岬を直線で結んでよい。結び方は各国に任されており、地図の上で長めの定規を使う国ほどシートが広くなる。
- 領海
- 基線から12海里までの、シートのいちばん内側。ここは場所取りではなく自宅の庭の扱いで、主権が及ぶ。
- 接続水域
- 12海里から24海里まで。庭の外の玄関先にあたり、税関や出入国の取り締まりのために、よその船に声をかけてよい。
- 排他的経済水域
- 基線から200海里まで。魚と資源の権利だけが及ぶ、狭い意味でのシート。
- 大陸棚
- 海底の地形が陸から続いていると証明できれば、海底だけを最大350海里まで延ばせる。シートは延ばせないが、シートの下の地面は延ばせる制度である。日本は2012年、四国の南などの約31万平方キロメートルについて延長を認められた。
- 中間線
- 隣の国との距離が400海里に満たず、シートが重なるときに引く線。両国の真ん中で折るのが原則だが、どこが真ん中かで両国の意見が一致したことはめったにない。

排他的経済水域でいちばん大事なのは、シートの端を押さえる重しである。条約第121条は、島があればそこからも200海里のシートを敷けると定めている。ただし同じ条の第3項は、「人間の居住又は独自の経済的生活を維持することのできない岩」はシートを持てないとする。何が島で何が岩かは、どこにも書いていない。そのため、海の真ん中の小さな重しは、どれも島と認められるよう、それぞれの国が手厚く世話している。
日本最南端の沖ノ鳥島は、東京から約1,700キロメートル南にあり、東小島と北小島の二つの重しでできている。満潮時に海面から出ている部分はどちらも数十センチメートルで、ベッドより低い。この二つの重しが、日本の国土より広い約40万平方キロメートルのシートを押さえている。日本政府は1987年から二つの島をコンクリートの護岸で囲み、さらに高級眼鏡の枠と同じ素材の網をかぶせ、波に削られないよう守ってきた。この工事には300億円近くがかかった。花見で、シートを押さえる靴にヘルメットをかぶせる人はいない。ただ、その靴1足が40万平方キロメートルを押さえているのなら話は別である。
東京から約1,900キロメートル東の南鳥島の周りでは、2013年、海底の泥から高濃度のレアアースが見つかった。泥があるのは水深約5,600メートルで、花見にたとえれば、シートの下を5.6キロメートル掘ったところで小銭を見つけたようなものである。掘り出す方法はまだ研究中なので、小銭はいまも地面の下にある。
中国と韓国は、沖ノ鳥島は岩だと主張している。日本政府は島だと主張している。当の島は、満潮のたびに黙って沈みかけている。
排他的経済水域を広く持つのは、大きな国とは限らない。重しを遠くにたくさん置いている国である。首位は数え方によってフランスとアメリカ合衆国のあいだで入れ替わる。フランスは本国こそヨーロッパにあるが、太平洋・インド洋・カリブ海に散らばった海外領土のおかげで、約1,000万平方キロメートルを押さえている。日本は領海と合わせて約447万平方キロメートルで、世界6位とされる。国土は約38万平方キロメートルで世界60位前後なので、陸では中くらいの席だが、海では前から6番目の列に座っている。
海に面していない内陸国は、花見会場に着いたものの、桜から遠い席しか空いていなかった参加者にあたる。条約は内陸国にも、近くの沿岸国のシートで余った魚を分けてもらう権利を認めている。しかし、魚が余っていると認めた沿岸国はほとんどない。モンゴルは海から1,000キロメートル以上離れているが、2003年から外国の船に自国の船籍を貸しており、ウランバートル登録の船が世界の海を走っている。シートは持てなくても、シートの上を通る船の名札なら持てるのである。
21世紀に入ると、排他的経済水域に新しい心配が出てきた。地球温暖化で海面が上がれば、重しの島が沈み、基線が下がり、シートが縮むおそれがある。太平洋の島国にとっては、国土と海を同時に失う二重の損失になる。そこで2021年、太平洋諸島フォーラムは、海面がどれだけ上がっても、一度決めた海の範囲は変えないという宣言を出した。重しが沈んでもシートはそのまま残る、ということである。
場所取りの若手が夕方に帰っても、ブルーシートさえ残っていれば席は守られる。日本の花見の慣習が、ここで初めて国際法の言葉で書き直されたことになる。それでも日本の関係者のあいだでは、沖ノ鳥島の網をいまのうちに一段高くしておくべきかという話が、ときどき蒸し返されている。