年賀状
印刷した「今年もよろしく」の下に、手書きで一行。それが今年の更新料のすべてです。
〜 年賀状 について、ある郵便局の窓口係
年賀状(ねんがじょう)とは、日本で、人と人とのあいだの関係を一年ごとに自動で更新するために、毎年元日の日付で出される更新通知書である。正式には「年始人間関係継続確認書」という。文面の最後に置かれる「今年もよろしくお願いします」の一文が、自動更新の条項にあたる。通知を出し忘れると、関係は翌年から「様子見」の扱いになる。三年続けて出し忘れると、相手の住所録から静かに消される。
年賀状は、縦148ミリ・横100ミリの「はがき」と呼ばれる紙に、出す人と受け取る人の住所と名前、その年の干支の動物、家族の近況を書いて送る。受け取った人は、これで相手との関係が一年延びたことを確かめる。返事を出す義務はない。ただし、届いた年賀状に返事を出さないと、更新の申し出を書面で断ったものとみなされる。そのため多くの日本人は、元日の午後から三が日にかけて、届いた年賀状と出した年賀状の名簿を突き合わせる「照合作業」に追われる。この作業で漏れに気づいて1月4日以降に出された年賀状は、受け取った側にも一目でそれと分かる。
通知書の文面には、関係の種類によって格付けがある。親族・上司・恩師には「謹賀新年」「恭賀新年」などの四字の挨拶を使う。同輩以下に使う「賀正」「迎春」などの二字の挨拶を目上に送ると、更新料を値切ったと受け取られる。また「新年あけましておめでとうございます」は、「新年」と「あけまして」が意味の重なる重ね言葉なので誤りとされる。マナー講師は毎年12月になると、この一点だけで一か月分の仕事を確保している。
年の初めに関係を更新する習わしは古い。平安時代の学者、藤原明衡がまとめた手紙の文例集『明衡往来』には、すでに年始の挨拶状の書き方が載っている。当時の更新は、本人が相手の家まで出向く「年始回り」が基本だった。書状で済ませてよいのは遠くに住む相手だけだった。近所の相手に書状を送るのは、関係を一段格下げする意思表示とされ、のちに郵便が整うまで、多くの人が元日のうちに町内を十数軒歩いて回ることになった。
1873年(明治6年)に郵便はがきが出回ると、更新は持参から郵送に切り替わった。年末には郵便局に更新通知書が押し寄せ、局の処理が追いつかなくなった。そこで1899年(明治32年)に年賀郵便の特別取扱が始まった。12月のうちに預かったはがきを、元日にまとめて配る仕組みである。こうして日本人は、毎年決まった日に、知り合い全員との関係が一斉に更新される世界でも珍しい制度を手に入れた。同じ日に一斉に更新されるので、誰との関係が切れたのかも、元日の朝に一斉に分かるようになった。
第二次世界大戦のあと、更新を出す人の数はなかなか戻らなかった。これを見た京都の林正治は、更新通知書にくじを付けることを思いつき、郵政省に持ち込んだ。1949年に発売された「お年玉付郵便はがき」は、最初の賞品にミシンをそろえた。人々は、縁を延ばせばミシンが当たるかもしれないという新しい理由を得た。更新の数は一気に増えた。一方で、くじに当たるのは送った側ではなく受け取った側である。そのため、たくさん受け取る人ほど得をするという、更新の趣旨とは逆の格差もこのとき生まれた。

高度経済成長で人の付き合いが急に広がると、更新の数が手書きの限界を超えた。1977年に理想科学工業が家庭用の印刷機「プリントゴッコ」を出すと、日本中の居間で、同じ干支の絵が同じ位置にずれて刷られるようになった。やがてパソコンが宛名まで印刷するようになり、2004年用の年賀はがきの発行枚数は約44億5936万枚に達した。国民一人あたり約35枚の計算である。関係の数はこのとき最も多くなった。ただし更新通知書のうち手で書かれた部分は、余白の「お元気ですか」の一行だけになった。印刷された「今年もよろしくお願いします」の下に、手書きで同じ意味の言葉を添える習わしもここで定まった。
更新料は、はがき一枚の値段と同じである。2024年10月、この値段が63円から85円に上がった。関係一本あたりの維持費が22円上がったことで、多くの国民が初めて「この人との関係に85円の価値はあるか」を一人ずつ具体的に見積もった。見積もりの結果は統計にすぐ出た。2025年用の発行枚数は約10億7000万枚で、ピークの4分の1を下回った。2026年用はそこからさらに減った。差し引きで、毎年およそ数億本の人間関係が、22円の値上げをきっかけに満期を迎えたことになる。
更新料を最も多く払っていたのは、一般の利用者ではなく郵便局の職員だった。職員には年賀はがきの販売目標が割り当てられていた。目標に届かない職員は、売れ残りを自分のお金で買い取った。この慣行は「自主的な購入」と呼ばれた。ある年には、一人の職員が数千枚分の更新料を払っていた。多くの専門家は、窓口の内側で毎年これほど大量の縁が延ばされていたことについて、それが最善の策だったとは考えていない。
関係を一時的に止めたいときは、11月から12月上旬までに「喪中はがき」を出す。これは一年間の休止届として扱われる。受け取った側は、その年の更新を控える。ただし休止届を出した本人も、年が明けると、休止を知らなかった相手から届く年賀状に返事を書く必要がある。結果として、休止の年の作業量は普段の年とほとんど変わらない。
更新が遅れた場合の扱いも決まっている。12月15日から25日までに出せば、通知書は元日に届く。松の内の1月7日を過ぎると、年賀状としては受け付けられない。この場合は「寒中見舞い」に書き直して出す。寒中見舞いは延滞の通知書にあたり、文面には「ご挨拶が遅れまして」の一文を必ず入れる。延滞の理由を書く欄はないが、受け取った側は、それが照合作業で見つかった漏れであることを正確に知っている。

関係そのものを終わらせる手続きは「年賀状じまい」と呼ばれる。2010年代の終わりから急に広まった。解約の通知は「本年をもちまして、年始のご挨拶は最後とさせていただきます」という定型文で書かれる。ところがこの解約通知は、元日に年賀はがきで届く。そのため受け取った側にとっては、これも一枚の年賀状として数えられる。さらに定型文の結びには、多くの場合「今後ともよろしくお願いいたします」と書かれる。法律家のあいだでは、年賀状じまいによって解約された関係は一件も確認されていないという見方が多い。
年賀状は、日本人が年に一度だけ、自分の人間関係の一覧を紙で手に取る機会として評価されてきた。社会学者は、年賀状の束の厚さを、その人が持つ人間関係の量をはかる指標として使ってきた。一方で、束が厚い人ほど、束の中の誰とも一年間会っていないという調査結果もある。近年は、関係の更新をSNSの「あけおめ」の一言で済ませる若い世代が増えた。この方法は更新料がかからないが、照合作業もできない。そのため若い世代は、誰との関係が続いているのかを、だれも正確に把握していない。