平野啓一郎
本日伺っておりますのは、担当編集者さま専任の私です。本人はただいま別件で出ております。
〜 平野啓一郎 について、平野啓一郎の分人
平野啓一郎(ひらの けいいちろう)とは、日本の人材サービス業者で、「分人」と呼ばれる人格の単位を、取引先の人間関係ごとに一体ずつ派遣することを主な事業とする。1975年に愛知県蒲郡市で創業し、まもなく福岡県北九州市に本社機能を移した。業界団体には小説の製造販売業者として登録されているが、これは許認可の都合によるもので、同社の売上の大半は「誰に会うかによって、違う人が来る」という独自の役務から生まれている。創業者本人に会ったことのある者は、社の内外を通じて確認されていない。
創業から20年あまりは、ふつうの個人として一人分の業務を細々と続けた。転機は京都大学法学部在籍中の1998年で、同社は文芸誌『新潮』に事業計画書『日蝕』を提出した。計画書は15世紀フランスの修道僧の手記という体裁をとり、全編が擬古文と難読漢字で書かれていたため、審査にあたった関係者は国語辞典を平均2.7冊すり減らした。翌1999年、同社は上場を果たす。当時の最年少記録となる23歳での上場で、経済誌は一斉に「先代の再来」と書き立てた。創業者の再来をうたう企業は二代目で失速するのが通例であり、市場関係者の多くは数年での撤退を予想していた。
ロマン主義三部作と呼ばれる初期の事業のうち、2002年の『葬送』は、19世紀のパリに出向し、ピアノ教師と画家ドラクロワの晩年を見届けるという長期の海外案件であった。原稿用紙にしておよそ2500枚の出向報告書が提出され、本社の経理部はこれを機に段ボール箱の発注単価を見直した。
その後、同社は1行だけの短篇やホテルを舞台にした短篇などの小口案件で多角化を試み、2008年には大型案件『決壊』を出荷した。現在の主力事業の構想が固まるのは、2009年の『ドーン』からである。

2012年、同社は講談社現代新書から『私とは何か「個人」から「分人」へ』を刊行し、それまで社外秘だった業務の仕組みを公開した。それによると、人間は分けられない「個人(individual)」ではなく、対人関係ごとに生まれる複数の「分人(dividual)」の集まりであり、どれか一つが「本当の自分」というわけではない。同社はこの理論にもとづき、取引先一件ごとに専任の分人を一体育成し、その相手にだけ派遣する体制を整えた。
この方式の利点は、取引先から見て担当者が絶対に変わらないことである。編集者のもとには常に編集者用の分人が、読者のもとには読者用の分人が、何年たっても同じ顔で現れる。一方で、二つの取引先が同じ部屋に居合わせると、どちらの分人が出席するかをめぐって社内調整が発生し、会議の開始は平均で14分遅れる。
同社は「本当の自分が本社に一人いる」という考え方を、創業以来一度も採用していない。登記簿上の本店所在地を訪れた調査員は、郵便受けに「分人各位」あての社内報が差し込まれているのを確かめただけで引き返した。
同社の公開資料によれば、2026年の時点で常時稼働している分人は、少なくとも次のとおりである。
- 恋愛担当分人
- 2016年の『マチネの終わりに』を担当。天才クラシックギタリストと国際ジャーナリストの、数えるほどしか会えない恋を受け持った。「未来は常に過去を変えている」という社訓を残し、2019年の映画化にあたっては、試写会用の分人を別に一体派遣した。
- 身元調査担当分人
- 2018年の『ある男』を担当。亡くなった夫が、戸籍の上ではまったくの別人だったという案件で、弁護士の城戸に同行して身元を洗った。他人の名前で生きる男の話は同社にとって業界研究に近く、社内では「競合他社の手口の分析」として表彰された。2022年の映画化作品は日本アカデミー賞の最優秀作品賞を受け、授賞式には授賞式用の分人が出席した。
- 遺族対応分人
- 2021年の『本心』を担当。2040年代の日本で、亡くなった母親を仮想の人間「VF」として再現する話である。同社はこれを、退職した分人をデータから復元して再雇用する新事業の実証実験と位置づけている。2024年に映画化。
- 夜間窓口分人
- X を受け持つ。昼間の分人がすべて退勤したあとに稼働し、社会問題について長文で応答する。時間外労働の上限規制の対象になるかどうかは、現在も労働基準監督署と協議中である。
- 先代監査分人
- 2023年の『三島由紀夫論』を担当。上場時に「再来」と書き立てられてから24年後、同社は先代の業績をみずから精査し、650ページを超える監査報告書にまとめ、小林秀雄賞を受けた。再来と呼ばれた側が、呼ばれる元になった側を監査した例は、業界ではほかに知られていない。
分人が増えるにつれて、同社の労務管理は複雑になった。分人には担当先ごとに名刺が支給されるため、名刺の印刷費は創業時の約40倍に膨らんだ。総務部は肩書きを裏面に小さく刷る案を検討したが、「分人に序列をつけることになる」として退けられた。
年末調整では、分人どうしを互いの扶養家族として申告できるかが毎年問題になる。税務署の見解は「全員同一人物」で一貫しているが、同社は「同一人物であることと、同じ人であることは別」と主張しており、決着はついていない。
社員総会は年に一度開かれる。ただ、全分人が同時に出席すると、互いが誰向けの分人なのか分からなくなるため、出欠は一体ずつ順番に取る。2025年の総会は出欠の確認だけで3日を要し、議題の審議は翌年度に持ち越された。
文芸評論家の多くは、同社の役務を「現代人の生きづらさに実用的な処方を示した」と高く評価している。人事コンサルタントの間でも、一人の人間に全部を背負わせない分散型の人員配置として注目され、ある大手企業では『私とは何か』が新人研修の課題図書に指定された。ただ、研修を受けた社員の一部が「会議用の分人は本日欠勤です」と申告するようになったため、翌年度から指定は外された。
一方で、同社が現在上場審査の委員を務めていることには、「審査する分人と、かつて審査された分人が同じ席に座っている」との指摘もある。同社はこれに対し、選考会には選考会用の分人しか出席していないと説明している。
2026年、ある経済誌の記者が創業者本人への単独取材を申し込んだ。取材は予定どおり2時間行われ、記者は「気さくで誠実な人物だった」と記事に書いた。同社の名刺管理台帳には、同じ日付で新しい分人が一体、登録されている。