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可読性

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
可読性は使えば減る。だから我々は、使わないことにしている。
〜 可読性 について、霞が関のある課長補佐

可読性(かどくせい、英: readability)とは、文章の地層に埋まっている有限の天然資源である。文字を読むときの燃料として使われ、一度読まれた可読性は二度と元に戻らない。主な産地は絵本、新聞の見出し、駅の案内板で、主な消費地は契約書、役所の通知、ソースコードである。産地と消費地が一致したことは、記録が残る限り一度もない。

可読性の採掘風景。汲み上げられた分の大半は、「同意する」ボタンのまわりで使い切られる。

可読性は文章の冒頭近くに最も濃く分布し、行が進むにつれて急速に薄くなる。一般的な契約約款では第1条で埋蔵量の約8割が使われ、第14条に届くころには地中にほぼ何も残っていない。このため第14条より後には、読み手を必要としない条項、すなわち解約・免責・自動更新がまとめて埋められる。

可読性とよく混同されるものに視認性と判読性がある。視認性は文字がそこにあると気づけるかどうか、判読性は一文字ずつ何の字か見分けられるかどうかを表し、可読性は意味が頭まで届くかどうかを表す。三つともそろった文章を「良文」、視認性と判読性だけがそろった文章を「公文書」と呼ぶ。

埋蔵量の測定

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可読性の埋蔵量を初めて数字にしたのは、ウィーン生まれのアメリカの著述家ルドルフ・フレッシュである。フレッシュは1948年、一文の平均の長さと一語あたりの平均音節数から埋蔵量を割り出す「フレッシュ読みやすさ指数」を発表した。指数は0から100で表し、100に近いほど豊かな鉱脈、0に近いほど掘っても何も出ない岩盤とされる。多くの保険約款は測るとマイナスの値になるが、フレッシュの存命中、これは理論上ありえないとされていた。

1975年にはアメリカ海軍が、兵器の整備手引書の可読性を管理するため、測った値を学年で表す「フレッシュ・キンケイド学年水準」を採り入れた。可読性はこの時から戦略物資の扱いとなり、手引書は中学2年生でも掘り出せる深さで書くよう定められた。同じころ、海軍の調達契約書は大学院修了程度の深さで書かれ続けたが、こちらはもともと読ませるための文書ではないため、問題にはならなかった。

日本でも、漢字の割合、一文の字数、ひらがなの続き方などから埋蔵量を推し量る方法が試されてきたが、統一された測定法は決まっていない。専門家の多くはその理由として、測定法を一つに決めるための文書がどれも読みにくすぎることを挙げている。

日本における精製

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精製前の原料。この束一つから取り出せる可読性は、平均して封筒一枚分である。

日本では1952年に内閣が「公用文作成の要領」を定め、官庁の文書に可読性を残すための基準を設けた。ところが同じころ、精製所では文章から可読性を抜き取る技術が独自に発達していた。抜き取りには主に「等」「など」「〜に係る」「〜の在り方」が使われる。中でも「等」は、一字で一段落分の可読性を吸い取る高性能の吸着剤として知られる。

精製の最後に残る、意味を持たない黒く粘り気のある残りかすを、業界では霞が関文学と呼ぶ。残りかすはほぼ全量が国会答弁に回され、「前向きに検討」「適切に対処」「関係各所と連携」などの製品として出荷される。これらの製品は何度使っても中身が減らない。このため日本は、可読性の乏しさを逆手に取った、世界でも珍しい循環型の文章社会を築いたと評価されている。

2022年、文化審議会は約70年ぶりに基準を見直し、「公用文作成の考え方」を建議した。新しい基準は、読み手に配慮したやさしい文章を求めるものである。各省庁はこれを受けて、やさしい文章の書き方を知らせる通知を、やさしくない文章で一斉に出した。

消費の拡大

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1970年代から消費者向けの契約が増えるにつれ、可読性の需要は急に伸びた。家電の取扱説明書、金融商品の重要事項説明書、スマートフォンの利用規約が次々に市場に出され、1人あたりの年間消費量は高度経済成長期の約40倍に達した。一方で生産量はほとんど増えず、足りない分は「ご不明な点はお問い合わせください」という一文で埋め合わされている。お問い合わせ窓口の電話は、足りない分が埋まりきるまでつながらない仕様になっている。

可読性の不足に対して、各業界は節約策をとってきた。新聞各社は文字を段階的に大きくし、1行の字数を15字から11字前後まで減らした。これにより、同じ量の可読性を紙面全体に薄く引き伸ばすことができた。2006年に始まったTwitterは、一投稿を140字に制限する配給制を採り入れた。2017年に英語圏の配給枠は280字に倍増されたが、日本語・中国語・韓国語は「すでに十分詰め込んでいる」として140字に据え置かれた。

書体の業界では、少ない可読性でも読める字の形を目指して「UDフォント」が作られた。ユニバーサルデザインの名のとおり誰にでも読みやすいとされるが、契約約款の第14条に使った場合の効果は、今も追跡調査が続いている。

プログラミング分野

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前任者からの遺産相続。受け継げたのは、変数名 tmp だけだった。

ソフトウェア開発は、可読性が最も激しく掘られる分野の一つである。Pythonの設計の考え方をまとめた「The Zen of Python」には「Readability counts(読みやすさは大切)」という一行があり、開発者の間では資源保護の標語として扱われている。標語があるにもかかわらず、現場では締め切り前の深夜に大規模な乱掘が行われる。翌朝には tmp、tmp2、tmp2_final、tmp2_final_本当に最終 の順に、地層がむき出しのまま残される。

掘り尽くされたコードは「レガシー」と呼ばれ、書いた本人も含めて誰も読めなくなる。レガシーを埋め戻すには新しい可読性が要るが、手がかりはたいてい、同じコードの中にある「後で直す」というコメント一行しかない。コメントの日付は、多くの場合平成である。

枯渇問題

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保護区の視察。虫眼鏡の倍率を上げるほど、読める範囲は狭くなる。

一部の研究者は、人類が新しく書く文章の総量が、読まれる総量を上回った時点を「ピーク可読性」と呼び、その時期はもう過ぎたと主張している。根拠には、利用規約の「同意する」が押されるまでの時間が平均して数秒しかないこと、つまり規約の大半が一度も掘られないまま放っておかれていることが挙げられる。これに対して業界団体は、規約は自然保護区として手つかずで残してあるだけで、資源は将来の世代のために温存されていると反論している。

国際機関は、可読性の消費を抑えるため、要約を先に読ませる方式や結論を冒頭に置く方式を各国に勧めている。日本ではこの勧告を知らせる資料が全47ページで作られ、結論は第14条に置かれた。

関連項目

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