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人類の月面着陸は無かったろう論

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
ロケットは信用できないが、守秘義務契約は信用できる
〜 アポロ計画 について、たろ論派の経営学者

人類の月面着陸は無かったろう論(じんるいのげつめんちゃくりくはなかったろうろん、通称:たろ論)とは、アポロ計画を人類史上最大の口止め業務としてとらえ、その組織の運営を分析する経営学・労務管理論の一学派である。2004年に徳間書店から出た同名の書籍を出発点とし、月面着陸をロケット工学ではなく、人事・経理・総務の側から論じるところに特徴がある。

学派の基本の命題は単純で、「1969年の技術で38万キロ先へ人を送ることはできなかったろうが、約40万人の関係者に半世紀以上口を閉じさせることはできたろう」というものである。月面着陸を否定するために、それより難しい事業が成功したことを前提にするこの組み立ては、学派の中で「逆算の美学」と呼ばれ、ビジネス書の帯にたびたび引かれている。

管制室。学派によれば、画面の半分は月を、残りの半分は職員の私語を監視していた。

1961年、ジョン・F・ケネディ大統領は、60年代のうちに人を月へ送ると宣言した。普通の科学史は、これを技術開発の号令として読む。たろ論はこれを「全米規模の採用計画の告知」として読み、その後の8年間を、史上最大の人員を集め、教育し、黙らせる過程として記述する。

1969年7月20日、アポロ11号のニール・アームストロングとバズ・オルドリンが月面に降り立ったとされる。有人の着陸はアポロ17号までに6回成功し、12人が月面を歩いた。普通の科学史が「何回着陸したか」を数えるのに対し、たろ論は「何人が黙っているか」を数える。このため学派の年表には、打ち上げの日付より、関係者の定年退職の日付のほうが多く書き込まれている。

たろ論の試算では、口止めの対象は技術者だけではない。部品を納めた下請け工場、社員食堂の調理員、清掃の委託業者、ヒューストンのタクシー運転手まで、約40万人がなんらかの形で「見てはいけないものを見た」立場にあった。学派は、これら全員と一人ずつ結んだ守秘義務契約を「人類が初めて書いた、40万部の同じ書類」と呼んでいる。

とくに警戒されたのが年末の年に一度の危機管理案件である。1970年12月、ある技術者が酒の席で「月の砂は思ったより細かかった」と口をすべらせ、始末書を書かされたとされる。この始末書には砂の粒の大きさが、ミクロン単位で正確に書かれていたため、のちに複数の地質学者が論文に引いた。

アポロ計画の総費用は約254億ドルにのぼる。たろ論の立場では、ロケットが飛んでいない以上、この金は別のところへ流れたはずであり、学派はその内訳を「口止め料」「セットの制作費」「外注先への支払い」の三つに分ける。

外注先が1968年に『2001年宇宙の旅』を劇場公開した件は、学派の中で「試作品の流出事故」として扱われる。NASAはこの件で始末書を受け取ったとされるが、アカデミー視覚効果賞のトロフィーと同じ棚にしまわれたため、関係者は誰も開けられずにいる。

アポロ計画が持ち帰ったとされる月の石は約382キログラムあり、たろ論ではこれを総務部の抱えた最大の在庫と見る。在庫は友好国に少しずつ配られ、1970年の大阪万博ではアメリカ館に置かれた。

万博の入場者は約6421万人で、月の石の前には何時間も行列ができ、客はガラス越しに数秒しか石を見られなかった。たろ論は、数秒という短さこそ素人に鑑定させないための工夫だったと説明する。行列を長くするほど一人あたりの見る時間が短くなるというこの手法は、今日も日本の人気店に受け継がれている。

協力会社

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冷戦のさなか、ソビエト連邦は米国の月飛行を自前の設備で追いかけていたが、一度も着陸を否定しなかった。普通の歴史はこれを、ごまかしがなかったことの裏付けとみなす。たろ論はこれを、ソ連が口止め業務のいちばん大きな下請けだった証拠とみなす。

下請けは東側だけではない。英国やオーストラリアの電波望遠鏡、各国のアマチュア無線家、生中継を流した世界中の放送局も、学派の名簿では「協力会社」に数えられている。日本の茶の間で中継を見ていた家族も、見たことを否定していない以上、末端の協力会社とされる。東西の冷戦とは、元請けと下請けが45年にわたって請求書の額で揉めていた状態のことだと、学派は説明している。

保守運用

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レーザー反射鏡。学派の中では「月面に置いてきた、半世紀分の保守契約書」と呼ばれる。

アポロ11・14・15号は月面にレーザー反射鏡を置いたとされ、地上の天文台は今もそこへレーザーを撃って、戻ってきた光で月までの距離を測っている。たろ論では、これは世界の天文台が毎晩同じ数字を報告し合う、50年以上続く口裏合わせの保守契約である。測った結果、月は1年に約3.8センチずつ地球から遠ざかっているが、学派はこれを、天文台が毎年少しずつ報告を盛った累計と見ている。

ある天文台が測った値を一度だけ素直に報告してしまい、始末書を出したことがある。ところがその値がほかの天文台の値とぴたりと合ったため、かえって口裏合わせのできばえを示す成果として表彰された。

2009年に打ち上げられた月探査機LROは、着陸地点に残った機材と、宇宙飛行士の足跡の道筋を撮影した。学派はこれを、40年たって発生した追加発注とみなす。そのころには当初の40万人の多くが退職しており、NASAは秘密を守り続ける人手を確保するため、定年退職者を嘱託で再雇用する制度を整えたとされる。

批判と今後

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たろ論には、学派の外からも中からも批判がある。と学会をはじめとする批判者の多くは、40万人を半世紀黙らせる費用は、どう見積もっても月へ行く費用より高いと指摘する。2010年代に学派の中で行われた試算でも、契約の更新料、再雇用の人件費、天文台との保守契約を合わせた維持費は、1990年代の時点で当初の予算の254億ドルを上回っていたとされる。

この試算を受けて、学派の一部は「いっそ本当に行ったほうが安かったろう」という修正案を出した。多くの専門家は、それは学説の修正というより学説の放棄だと考えている。

2020年代、NASAは再び人を月へ送るアルテミス計画を始めた。たろ論の主流派は、これを科学の事業ではなくNASA経理部の原価削減策と位置づけている。本当に行ってしまえば、もう誰にも口止めをしなくて済むからである。

関連項目

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