コンテンツにスキップ

一国一城令

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
一つの国に城は一つ。二つ目からは、名刺を刷り直していただきます。
〜 一国一城令 について、江戸幕府 総務部

一国一城令(いっこくいちじょうれい)とは、慶長20年(1615年)閏6月13日、大型買収案件を終えたばかりの江戸幕府が、傘下の全大名に出した拠点統廃合の通達である。正式には「本社機能を有する拠点を一国につき一つに集約し、それ以外の拠点を速やかに整理されたい」という趣旨の文書で、日本の歴史上、もっとも早く、もっとも物理的に実行されたリストラ策として知られる。

整理後の支店。建物はなくなったが、石垣だけは「まだ辞めていない」と言い張っている。

通達は、土井利勝・安藤重信・酒井忠世の三役員の連名で出された。決裁したのは二代目の徳川秀忠であるが、企画書を書いたのは、すでに会長職に退いていた徳川家康とされる。退いた会長が一番仕事をするのは、日本の組織の古くからの伝統である。

対象は全国の大名家、とりわけ西国に本社を構える外様の各社であった。各社は本社とする城を一つだけ残し、残りの支城・出城・砦を取り壊すよう求められた。通達から数日のうちに、全国で約400の城が閉鎖されたという。閉店セールは行われなかった。

同じ年の7月には、社内規程にあたる武家諸法度が定められ、新しい拠点の開設は禁止となった。既存の拠点を修繕するときも、本部への届け出が必要になった。雨漏りを直すのにも稟議が要る時代の始まりである。

それまでの戦国の各社は、領地のあちこちに城を建て、家臣を店長として置いていた。城は防衛の拠点であると同時に、反乱を起こすのにちょうどよい広さの建物でもあった。本部は、支店の数だけ謀反の会議室があることを、長年の経験から知っていた。

大坂での買収が完了し、全国に競合他社がいなくなると、本部は「これ以上の拠点は過剰投資である」との判断を下した。この判断は、取り壊しの費用をすべて各社が負担するという点で、本部にとってきわめて健全な財務判断であった。

通達は本部の直営店にも及んだ。家康自身が建て直した伏見城は、元和5年(1619年)、「山城国にはすでに二条城がある」という理由で閉鎖された。会長の建てた店でも、同じ県に二店舗あれば片方を閉める。この一件以降、各社は異議を申し立てる言葉を失った。

各社の対応

[編集 | ソースを編集]

通達を受けた各社は、表向きは一斉に従った。ただし、日本の会社がそうであるように、各社の総務部はただちに「拠点」の定義の検討に入った。

呼び名で残す

[編集 | ソースを編集]

仙台藩は、家臣に任せる拠点を「城」「要害」「在所」「所」の四段階に分けていた。城でなければ城ではない。要害は要害であり、所はただの所である。営業所と出張所と連絡事務所が別物であるのと同じ理屈で、多くの拠点は城の肩書きを外したまま、営業を続けた。

なかでも白石城は、本社ではないのに閉鎖を免れた珍しい支店で、重臣の片倉家が明治維新まで約260年間、店長を務めた。天守にあたる建物は、本部への配慮から「大櫓」あるいは「三階櫓」と呼ばれていたとされる。看板を下ろせば店ではない。名ばかり管理職の制度は、このとき建物の側で先に発明されていた。

人で残す

[編集 | ソースを編集]

薩摩藩は、さらに先を行った。本社の鹿児島城には、そもそも天守がなかった。「人をもって城となす」という社是のもと、城を建てずに人を置いたのである。背後の山にあった上山城は通達どおり閉鎖されたが、領内には113の外城と、約120か所の麓と呼ばれる社宅街が残った。麓に住む郷士は、平時は田畑を耕し、有事には武士に戻った。建物を壊せと言われたので、建物の代わりに従業員を全国に散らしておいたわけである。本部の監査は、壁は数えられても、人の中の城までは数えられなかった。

特例で残す

[編集 | ソースを編集]

熊本藩は、熊本城と八代城の二城体制を特例として認められた。もとの支店である麦島城は、元和5年の地震で倒れた。会社はその3年後の元和8年(1622年)、少し北の松江という土地に、倒れた支店よりも立派な八代城を完成させた。理由は、南の大手へのにらみ、天草方面の取り締まり、外国船への備えであった。のちに家老の松井家が城代を務め、肥後は一国二城のまま幕末を迎えた。地震は、統廃合の通達よりも強い。

加賀藩の小松城も、通達でいったん閉鎖された。ところが寛永16年(1639年)、三代目の前田利常が隠居先としてこの城を選び、本部は修復を認めた。修復は大々的に行われ、堀に8つの島が浮かぶ造りから「浮城」と呼ばれた。広さは本社の金沢城の倍近くあったといわれる。退職者の保養所が本社より広いという現象は、令和の企業年金の問題に先立つこと約380年である。

本部の側から増やす

[編集 | ソースを編集]

通達の4年後、本部はみずから新店舗を出した。備後に入った譜代の水野勝成が、元和8年に完成させた福山城である。名目は西国の外様各社の監視であった。資材の一部は、閉鎖した伏見城から運ばれた。伏見櫓と呼ばれる建物は、昭和29年の解体修理で梁から「松ノ丸ノ東やくら」の刻印が見つかり、移築の伝承が裏づけられた。閉めた店の什器を新しい店で使う。本部は、統廃合が節約になることを、誰よりもよく分かっていた。

違反と処分

[編集 | ソースを編集]

通達の運用でもっとも知られるのが、福島正則の件である。正則は、本社の広島城が水害で傷んだのを受けて修繕を行った。本部はこれを「届け出のない改装工事」と認定し、元和5年、正則を懲戒解雇とした。後任には、紀伊和歌山から浅野長晟が着任した。

長いあいだ、この処分は外様の古株を追い出すための本部の陰謀と考えられてきた。近年の研究では、正則の側の手続きのミスによる処分とみるほうが妥当とされている。いずれにせよ、戦場で槍を振るって出世した男が、最後は書類の不備で会社を追われたことになる。多くの専門家は、それが戦国武将にとってもっとも理解しがたい負け方であったと考えている。

一方、周防の岩国では、吉川広家が慶長13年(1608年)に完成させたばかりの岩国城を壊すよう求められた。開業からわずか7年での閉店である。広家は取り壊しに乗り気ではなく、実際に壊したのは最低限だったらしい。城を失った岩国はのちに、城の下の川に錦帯橋を架けた。昭和37年(1962年)には山の上に天守が建てられた。建てたのは、もう通達の届かない人々であった。

一国一城令によって、各社は防衛費を大幅に減らし、浮いた予算を出張旅費に回すことになった。日本の城の数は大きく減り、残った城は戦うための建物から、威厳を示すための建物へと役割を変えた。戦の要らない時代に、天守は会社の看板になった。看板は、なぜか戦の要った時代より大きくなった。

この通達の考え方は、言葉の上で今も生きている。「一国一城の主」は、本来は一つの国に一つの城を許された大名を指したが、今では小さな店を開いた人や、35年の分割払いで家を建てた人をほめる言葉として使われる。現代の一国一城の主もまた、増築には届け出が要り、建ぺい率を超えれば是正を求められる。本部は、まだ営業している。

関連項目

[編集 | ソースを編集]
Cookieは私達のサービスを提供するのに役立ちます。このサービスを使用することにより、お客様はCookieの使用に同意するものとします。