マッチングアプリ
わたしは株を一株も持っていませんが、自分自身はもう五年も塩漬けです。
〜 マッチングアプリ について、兜町の証券会社に勤める男性(三十八歳)

マッチングアプリとは、独身者を一人一銘柄として上場させ、「いいね」と呼ばれる買い注文で互いの評価額を決める、個人向けの恋愛証券取引所である。略称は「マチアプ」。スマートフォンの中にあるため、取引所としては世界で最も多く、最も小さい。
利用者は登録したときから「銘柄」になり、写真・年齢・年収・身長・居住地・休日の過ごし方からなる目論見書を公開する。ほかの銘柄はこれを読み、気に入れば「いいね」という買い注文を出す。双方の買い注文が一致すると約定し、業界ではこれを「マッチング」と呼ぶ。約定した二つの銘柄はメッセージ欄という店頭市場に移り、そこで初めて、相手の目論見書がどれくらい盛られていたかを照合する。照合の場は、ほとんどの場合駅前のカフェである。
ふつうの証券取引所と違い、手数料は片方の側にしかかからない。日本の主要なアプリでは男性銘柄が月額3,000〜4,000円台の会費を払い、女性銘柄の多くは無料で上場できる。経済学者はこれを「市場の流動性を保つための合理的な設計」と説明し、男性の利用者はこれを「入場料」と呼んでいる。
この取引所の前身は、日本では近所の世話好きな婦人だった。婦人は釣書と見合い写真を風呂敷に包んで家々を回り、一人で取引所と格付け機関と決済代行を兼ねていた。手数料は結納金の一割ほどで、破談になった理由はサービスとして町内に流された。
1995年、米国でMatch.comが開設され、人類は初めて自分の釣書をサーバーに預けた。2012年にはTinderが「スワイプ」を広め、一銘柄の審査にかける時間は平均0.8秒まで縮んだ。同じ年に日本ではPairsがFacebookと連携した上場を始め、「友だちに見つからない」ことをいちばんの売りにした。友だちのほうも、だいたい上場していた。
日本では2003年に出会い系サイト規制法ができ、事業者は公安委員会への届出を、利用者は年齢確認を義務付けられた。このため国内のアプリでは、運転免許証を撮って送るまで一株も売り買いできない。恋を始める前に免許証を出させるこの手続きは、多くの利用者から「検問で止められた時の気分に近い」と言われている。
2024年には東京都が自治体として独自のアプリを動かし始め、上場の条件として独身証明書と年収を証明する書類を求めた。行政が恋愛市場にここまで直接手を出したのは、日銀がETFを買い始めて以来の大がかりな介入だと言われている。
上場にはまず目論見書を作る。写真は直近三年以内のものがよいとされているが、実際には本人の人生でいちばん調子のよかった四半期のものが使われる。身長は四捨五入ではなく切り上げで書くのが業界の慣行である。170cmを境に買い注文の数が目に見えて変わるため、169.4cmの銘柄はまず例外なく170cmで上場する。
年収の欄は「400万〜600万円」のように幅で書く形になっている。この幅は銘柄自身が選べるので、多くの銘柄は自分の年収が幅の下の端にくる欄を選ぶ。趣味の欄は「カフェ巡り」「映画鑑賞」「旅行」が三大銘柄で、三つ全部を書く銘柄も珍しくない。こうしてできた目論見書は、そのまま市場に出る。監査法人は存在しない。
各銘柄が集めた「いいね」の数は画面に出ており、これがそのまま時価総額として扱われる。誰かが自分の目論見書を開くと「足あと」として記録され、銘柄は自分の板情報を一日に何十回も確かめる。足あとだけ残して買い注文を出さない銘柄は、市場では冷やかしと呼ばれ、本人たちは「様子見」と呼ぶ。
「いいね」は毎月決まった数だけ配られ、足りなくなれば課金で買い足せる。これはほぼ信用取引と同じ仕組みで、使いすぎた男性銘柄は月末に追証のような請求書を受け取る。約定のあと、相手から返事が来なくなる状態を「既読無視」といい、市場の言葉では売買停止にあたる。さらに先に進むと「ブロック」となり、その銘柄は自分の画面の中だけで上場廃止になる。本人の側には、何の知らせも届かない。
登録したばかりの銘柄は「新着」として上のほうに出され、IPO直後の初値のように買い注文が集まる。この勢いはおよそ二週間で収まり、銘柄はそこで初めて自分の実力に近い株価を知る。一度退会して登録し直し、新規上場をやり直す銘柄もいる。運営はこれをインサイダー取引とは呼ばず、「出戻り」と呼んでいる。
季節による波もある。出来高は十二月の特需に向けて急に増え、年末年始にもう一度山を作り、二月十五日に下がる。ゴールデンウィーク明けには、春に始めた銘柄の利益確定売りが続く。年に一度、どの銘柄もプロフィールの年齢が自動で一つ上がり、評価額が書き換えられる。この日だけは、どんなに目論見書を盛っても止めようがない。
恋愛の取引所の中で、本物の金融商品を扱っているのは特別な投資顧問だけである。約定してしばらくすると、相手が急にFXや暗号資産の話を始め、「二人の将来のため」に口座を開くよう勧めてくることがある。警察と消費者庁はくり返し注意を呼びかけているが、この顧問たちは目論見書の写真だけは、市場でいちばん丁寧に作っている。
既婚者は本来上場できないが、独身証明書まで出させるアプリは多くない。そのため、配偶者のいる銘柄が「独身」と書いて上場する事例が後を絶たない。発覚した場合、取引所はその銘柄を上場廃止にするが、それより先にもっと厳しい監督官が家庭の中で処分を出していることが多い。
2023年の調査では、結婚した人のおよそ4人に1人がアプリで出会ったとされ、この取引所は見合いと職場に代わる恋愛市場の主役になった。経済学者の中には、すべての情報は目論見書に織り込まれているとする効率的市場仮説がここで最もよく成り立つと見る者もいる。ただしその人たちは、照合の場である駅前のカフェまで出向いて確かめたわけではない。
この市場でいちばんの成功は、約定した二つの銘柄がそろって退会し、非上場になることである。取引所の側から見れば、これは毎月払ってくれる客を一度に二人失う出来事にあたる。運営会社は毎月この損失を「成婚報告」として集め、公式サイトの目立つところに誇らしげに載せている。