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フライデー襲撃事件

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
訓練であることは、最後まで誰にも知らされていなかった。
〜 フライデー襲撃事件 について、音羽地区の防災関係者

フライデー襲撃事件(フライデーしゅうげきじけん)とは、1986年12月9日午前3時ごろ、東京都文京区音羽の講談社本社で行われた、民間主導の抜き打ち防災訓練である。企画し実施したのはビートたけしとたけし軍団の計12名で、訓練の対象は写真週刊誌『FRIDAY』の編集部であった。予告なし・深夜・指導員が自分で消火器を持ってくる、という三つの条件がそろった訓練は日本の防災史に他の例がなく、今も「最も実戦的で、最も評価の低い訓練」として語られる。

1980年代の半ば、日本の出版業界は大きな火災リスクを抱えていた。1981年の『FOCUS』に始まり、1984年11月に『FRIDAY』、続いて『FLASH』『Emma』『TOUCH』が創刊されて、のちに「3FET」と呼ばれる写真週刊誌が書店とキオスクの棚でいつも燃えていたのである。なかでも『FRIDAY』は最盛期に200万部に迫る部数を持ち、毎週金曜日、芸能人の家の窓に火種を投げ込み続けた。専門家はかねてから延焼のおそれを指摘していたが、各編集部が自分の職場で防災訓練をした記録は見つかっていない。編集部にとって、燃えるのはいつも他人の家だった。

この状況を見かねた一民間人が、自分で訓練を企画したのが本件である。企画者は当時、毎週いくつものレギュラー番組を抱える売れっ子だったが、準備の手間は惜しまず、深夜にタクシーを連ねて音羽に乗りつけた。

訓練の動機

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企画者は訓練の前に、親しい知人に対する同誌の取材のやり方について、編集部に電話で抗議していたとされる。防災の分野では、火元への苦情は電話で済ませるのが通例とされていたが、当時その範囲を定めた文書はどこにもなく、企画者は電話の次の段階として現地での実地指導を選んだ。のちに多くの専門家が、それは最善の策ではなかったと述べている。

訓練の経過

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記録に残っている経過は、おおむね次のとおりである。

  • 午前3時ごろ 訓練班12名が講談社に着く。受付での入館の手続きは省かれた。
  • 同 編集部に入る。訓練の趣旨の説明は省かれた。
  • 同 消火器を噴射する。消すべき火元の確認は省かれた。屋内だったが、持ってきた傘も使われた。
  • 同 通報を受けて、警視庁大塚警察署の警察官が着く。訓練班は全員その場で現行犯逮捕された。本訓練でただ一つ、手順どおりに進んだ工程である。

この訓練で編集部員が負傷しており、防災訓練としては、参加者を守るという一番の前提が設計から抜け落ちていたと考えられている。訓練の講評は、場所を変えて大塚警察署の取調室で行われた。

火災予防の観点から問題視されていた陳列棚。毎週、燃料が補充された。

1987年6月、東京地方裁判所は訓練に対し懲役6か月・仮合格2年という評価を下した。2年のあいだ再訓練を行わなければ、記録は効力を失うという条件つきである。企画者はおよそ半年のあいだテレビから姿を消し、自宅待機訓練に入った。出演していた番組は、主役のいない状態でしばらく放送を続けることになった。

日本の小学校で教わる避難訓練の心得は「おかしも」、つまり押さない・駆けない・しゃべらない・戻らないである。訓練班は押し、駆け、しゃべり、そして半年後、テレビに戻った。

報道の面では、本件をいちばん大きく扱ったのは、ほかの写真週刊誌だった。『FRIDAY』も自分の編集部の写真を誌面に載せ、業界は初めて、張り込みなしで撮れる大事件を手にした。ところが世論は意外にも、写真週刊誌の取材のやり方へ厳しい目を向け、ブームはここから冷えていく。『Emma』と『TOUCH』は数年のうちに休刊し、業界全体の火災リスクは大きく下がった。防災訓練がほんとうに防災に役立った、ほとんど唯一の例とされることもある。

  • 訓練の参加者:12名(指導員1名、補助11名)
  • 事前の通告:0回
  • 使われた消火器のうち、火を消したもの:0本
  • 逮捕:12名(参加者の100%)
  • 評価:懲役6か月、執行猶予2年
  • 自宅待機:約半年
訓練の終点。参加者は全員、予定より長くとどまった。

トリビア

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  • 企画者はのちに映画監督として、暴力を描く作品を多く撮り、1997年の『HANA-BI』でヴェネツィア国際映画祭の金獅子賞を受けた。それからの再演は、すべてカメラの前で行われている。
  • 日本の防災の日は9月1日である。毎年12月9日を「音羽の防災の日」にしようという案は、講談社の賛同を得られなかった。

関連項目

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